急増するアレルギーの問い合わせに、“仕組み化”で対策

1979年に奈良県で1号店をオープンさせたベビーフェイス。現在は近畿圏から北海道や九州へFC加盟店を広げ、ハンバーグやオムライス、パスタなどの洋食メニューを提供している。

「お客様から苦手な食材を伺った際は、店舗での調理段階で抜くなどの対応をしています。しかしアレルギーについては確認が難しく、対策を取っていない状態ではお客様対応に限界を感じるようになったのです」（田中氏）

ベビーフェイスの主な利用客は、ファミリー層。消費者からは、来店前にメールでキッズプレートなどに入っているアレルゲンの問い合わせを受けることが多いそうだ。

「店舗が仕入れた食材の内容をきちんと本部で把握し、問い合わせがあれば即時回答できるようにする仕組み作りが必要でした。その手段に選んだのは、食材のカルテともいえる商品規格書をまとめて管理することで、アレルギー情報をすぐにわかるようなシステムの構築だったのです」（田中氏）

メニュー毎のアレルギー情報を全店舗で共有。即時対応を実現

ベビーフェイスは商品規格書をシステム管理するために、『BtoBプラットフォーム規格書』を導入。仕入れ商品ごとにアレルギーや原産地、栄養成分のほか、仕入元の販売者や製造工場などの情報を項目ごとにデータ化して、一括検索を可能にした。また、メニュー毎に食材の商品規格書を集約して、本部で管理する体制づくりを進めていった。

「特定のアレルゲンをすぐ検索できるので、メールなどによる事前の問い合わせでは、本部で速やかに対応できるようになりました。また、各店舗へ問い合わせがあっても、店舗間で共有している個々のメニューのアレルギー表を使い、いつでも誰でも回答できるようにしています」（住野氏）