なかでもパスタを含む麺類、冷凍食品、食用油、アイスクリームなど、原料の多くを輸入に頼る食品メーカーにとっては、コストダウンや生産性向上という企業内努力の限界を超えた死活問題となっている。現在は落ち着いているが、一時期は原油価格高騰とともにパッケージなどの資材費が跳ね上がったこともあり、食品を取り巻くメーカーの台所事情は火の車といったところだ。

また、これら食品の高騰は外食業界にも影響を及ぼしている。2014年末には牛丼チェーン大手の吉野家が最大120円増の新価格を導入。2015年もスターバックスコーヒー、カレーハウスCoCo 壱番屋、ケンタッキーフライドチキン、丸亀製麺などの大手が値上げを行った。2014年4月の消費税増税で対応策をとったことで、値上げには慎重な外食企業においても、メーカーと同じく企業内努力だけでは限界に達しているようだ。

外食

一連の値上げラッシュは一旦落ち着いたかのようには見えたが、つい先日、日清製粉、日本製粉、昭和産業の製粉大手が、6月19日から業務用小麦の価格を改定することを発表。小麦製品のさらなる値上げにも注目が集まっている。後編では専門家による分析と予測を交えながら、今後の動きを探ってみたい。