ROBOTI、業務用清掃ロボット導入時の費用対効果がわかる「料金シミュレーションページ」を公開

掲載日: 2026年02月26日 /提供:アイグッズ

~施設環境の入力だけで、削減コスト・推奨機種・必要台数を自動算出~

 業務用清掃・配膳・運搬ロボットを販売するアイグッズ株式会社(本社:東京都渋谷区)は、自社ブランド『ROBOTI(ロボティ)』のサービスサイトにて、清掃ロボット導入時の費用対効果を自動算出できる「料金シミュレーションページ」を2026年2月下旬に公開しました。



▼ROBOTI 料金シミュレーションページ
https://robot.i-goods.co.jp/simulation/
■ 【最短10秒で試算】料金シミュレーションページ3つの特徴
 本ページでは、導入検討時に直面する「実際にいくら安くなるのか」「どの機種が何台必要なのか」という疑問を解消する、具体的な回答を提示。主な特徴は以下の3点です。
1. 4つの基本項目に回答するだけの簡単操作
 「水拭きの有無」「清掃面積」「清掃人数」「清掃頻度」といった、4つの基本項目を入力するだけで自動でシミュレーションが完了。専門知識や複雑な計算なしで簡単に結果を確認できるため、スマートフォン一つで会議中や外出先でも活用いただけます。

最短10秒で簡単試算

2. 自動計算による具体的な削減コストの算出
 入力情報から「現在の人の手による清掃コスト」と「ロボット導入後の清掃コスト」を自動計算。そこから、1ヶ月でどれだけの経費が削減できるか具体的に算出します。確かな数値データとして可視化されるため、社内稟議や導入判断のエビデンスとしてご活用いただけます。

シミュレーション結果の例

3.豊富なROBOTI製品から、おすすめ機種をピックアップ
 さらに、ROBOTIが取り扱う豊富なラインアップの中から、施設に最適なロボットと、効率的な清掃を実現するために必要な台数を提案。「小回りのきく小型ロボット複数台」や「パワフルな清掃能力を持つ大型ロボット1台」など、複数の選択肢からお選びいただけます。

         1つの条件につき、最大2つの選択肢を提案

??導入効果をデータで可視化。失敗しないロボット導入はROBOTIにおまかせ
 近年、業務用清掃ロボットの導入を検討される企業様が増える一方で、「具体的な削減効果がわからない」「自社に適した機種や台数の判断が難しい」という不安が多く寄せられていました。ROBOTIでは、こうした導入前の不安を解消し、客観的なデータに基づいた検討を可能にするため本ページを構築しました。

 本格的にロボット導入をご検討される方には、過去300社以上のロボット導入をご支援してきた専任営業チームより、最適な導入プランのご提案や導入予定施設でのトライアル、さらには導入後の運用サポートなどをワンストップでサポートします。「自社の環境で本当に運用できるか確認したい」「実際に店舗で清掃ロボットを試してみたい」といったお客様は、ぜひお気軽にROBOTIまでお問い合わせください。

 当社は今後も、清掃現場の人手不足を解消し、持続可能な施設運営を支えるサービスの提供を進めてまいります。
【料金シミュレーションページ 概要】
・サービスページ:https://robot.i-goods.co.jp/simulation/
・リリース日:2026年2月下旬
・ページでわかること:
 - ロボット導入後のコスト削減額
 - 施設に最適な機種
 - 効率的な運用に必要な台数
【会社概要】
・社名:アイグッズ株式会社
・代表者:代表取締役 三木 章平
・設立:2016年1月20日
・資本金:3,000万円
・HP:https://www.i-goods.co.jp/
・本社所在地:東京都渋谷区恵比寿1丁目23-23 恵比寿スクエア1F 6F
・TEL:03-6447-7742
・事業内容:フルオーダーメイドのオリジナルグッズ、ノベルティのデザイン・製造・販売及び輸出入
【アイグッズとは】
 フルオーダーオリジナルグッズの企画生産がコア事業。百貨店外商・アパレル・化粧品・コンサート業界の販売用雑貨、ノベルティや製品用資材を製造しています。さらには、高まるSDGs需要に対し、企業のサステナブルな取り組みを後押ししたいと考え、サステナブルなOEM・オリジナルグッズ制作事業、SDGsに関する情報発信を実施。主にホテル・旅館に向けた販売用雑貨やアメニティをエコかつオリジナルで制作できるブランド「SUSPRO(サスプロ)」や、企業の廃棄物を回収し価値あるグッズへアップサイクルする「SUS CYCLE(サスサイクル)」サービスの提供を行っています。他にも、年々深刻化している人手不足の社会課題に対して、清掃・配膳などのサービスロボットを取り扱うブランド「ROBOTI(ロボティ)」を展開。このように、社会の要請を敏感に察知し、スピーディーに事業展開を行うことで斜陽化著しいものづくり業界にありながら安定成長を実現しており、2026年よりM&A(譲受)も推進しています。『アジア太平洋地域の急成長企業ランキング』では対象企業100万社中、2022年には総合39位、国内製造業では日本1位に、2024年には4年連続ランクインするなど、国内外で高い評価を受けています。



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