北欧産サウナ製品の輸入・販売を展開するtotonou Japan株式会社(本社:東京都渋谷区 / エストニア共和国・タリン、以下「totonou(ととのう)」)は、ホテル・宿泊施設の客室内におけるプライベートサウナのニーズに関する調査結果を公開しました。
近年、ホテルや貸別荘において、客室内に設備として設置され、いつでも好きなだけ利用できる『客室サウナ』の需要が高まっており、totonouが取り扱う北欧産キャビンサウナの客室への導入事例も日本各地で増加しています。今回の調査では、サウナ利用者の視点から、『客室サウナ』に対する具体的なニーズや期待について詳しくリサーチしました。
totonouは今後も、北欧に拠点を置く中で得た知見を活かし、サウナ文化の普及と日本における『サウナと共にある暮らし』の実現に向けて取り組んでまいります。
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■調査の背景
日本のサウナ市場は、2019年頃からのドラマ「サ道」や「サウナシュラン」などのメディアの影響を受け、直近の5年間で右肩上がりに成長してきました。この成長は一時的なブームにとどまらず、サウナは文化として定着しつつあり、市場規模も過去20年とは全く異なるものとなっています。
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最近はホテルや旅館のサウナも非常に人気が高まっており、そのサウナを目的に宿泊する人も増加しています。そうした背景から、ホテル・宿泊施設の客室へのサウナ導入は、客室稼働率(OCC)改善や平均客室単価(ADR)向上など、施設の収益に大きな効果をもたらす可能性があり、その需要は今後さらに高まることが予想されています。
totonouが取り扱う北欧産キャビンサウナも、徐々に導入事例が増加しており、NOT A HOTEL様や神戸ポートピアホテル様、ホテル伊豆急様、そして富士山の見える全室個室サウナ付旅館しずく様といった全国各地のホテル・宿泊施設への導入が進んでいます。
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今回totonouは、ホテル・宿泊施設の客室サウナ市場のさらなる成長を見据え、潜在的な需要や導入の可能性を探るためのリサーチを実施し、サウナ愛好家やホテル・旅館事業者などサウナに関わる需給双方にとっての示唆を抽出しました。
■調査の概要
今回の調査は、totonouが取り扱う自宅用サウナの市場動向と潜在的な需要を把握するために実施されました。本調査はインターネットリサーチを通じて行われ、全国の20代から50代の中高所得層を対象に、客室サウナのニーズや期待に関するデータを収集しました。
- 調査実施期間: 2024年11月21日(木)~11月25日(月)
- 調査方法: インターネットリサーチ
- 調査対象: 世帯年収600万円以上の20代から50代
- 調査委託先: 株式会社マクロミル
- 回答者数:
- - スクリーニング調査:20,000人(男性:10,092人、女性:9,908人)
- - 本調査:412人(男性: 206人・女性: 206人)
※今回は「高所得層であるほどホテルの客室サウナ利用に積極的である」という仮説のもと、年収600万円以上の層に絞ったリサーチを実施しているため、リサーチ結果及び示唆は特定の所得層に限定されていることを予めご了承ください。
※スクリーニング調査後の本調査はサウナ愛好家に対象を絞った内容となります。よって、所得水準が異なる層やその他の社会経済的要因や趣向を考慮した結果とは異なる可能性がある点にご注意ください。
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■スクリーニング調査の結果
4人に1人がサウナ愛好家
今回の調査では、まず20,000人を対象にサウナ利用状況のスクリーニング調査を実施しました。その結果、回答者の半数近い水準である44.3%が定期的にサウナを利用していることが明らかになりました。さらに、28.5%が半年に一度以上の頻度でサウナを利用しており、およそ4人に1人が日常生活の中に積極的にサウナを取り入れていることがわかります。
今回は年代と所得で対象者を絞っているものの、この結果から、サウナが「一時的なブーム」を超え、「生活に密接した文化」として定着していることが一定程度裏付けられるのではないでしょうか。
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『客室サウナ』には需要があるのか?
スクリーニング調査では、年収600万円以上の中高所得層20,000人に対し「宿泊するホテル・旅館の客室にプライベートサウナがあることの魅力」についても質問しました。その結果、日常的なサウナ利用の有無を問わず、全体の49%が「客室にプライベートサウナがあれば魅力に感じる」と回答。
特に、週1回以上サウナを利用するヘビーユーザーについてみると、91%が客室サウナを魅力的だと感じており、サウナ利用頻度が高いほどそのニーズが強いことが確認されました。
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また、月に1~3回程度サウナを利用するミドルユーザーでも86%、四半期~年に1回程度のライトユーザーでも71%が「客室にサウナがあれば魅力的」と感じており、サウナ愛好家からの客室サウナに対する需要は一定以上あることが確認されています。
他方、日常的にサウナに入ることがない非利用者では客室サウナを魅力に感じる層は27%に留まっており、日常的にサウナに入っている層とそうでない層に大きな差があることも分かりました。
■本調査の結果
本調査では、スクリーニング調査の回答者の中から日常的にサウナを利用しているサウナ愛好家412人を対象に詳細なリサーチを行いました。
なお、今回のスクリーニング条件としては、1. 週1回以上サウナに行く、2. 直近1年以内にサウナ付きホテルに宿泊したことがある 3. 「サウナが客室にあったら魅力に感じる」と回答、の全てを満たす方を対象として実施しています。
ホテル・旅館の『共用サウナ』に対する改善点
まず、ホテル・旅館の大浴場などにある従来型の『共用サウナ』を利用した際に不満に思ったことについての質問(複数選択式)では、以下の回答が多くみられました。
- 1位「サウナ室が狭い」
- 2位「サウナ室が綺麗ではない」
- 3位「サウナ室の温度が高くない」
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こうした声の背景には、近年、ホテル・旅館の共用サウナを利用する方が増加し、従来のキャパシティを超える利用者が訪れていたり、それにより清掃のペースが追いつかなかったりといった可能性があると考えられます。『客室サウナ』の導入は、これらの点を解消するための施策のひとつとなるかもしれません。
特に「サウナ室が綺麗ではない」という回答に関連して、本調査では「普段サウナ施設に行く際に、何を重視してサウナ施設を選ぶか」という点も別途調査しました。
この質問に対して「サウナ室内の綺麗さ」と回答したサウナ愛好家は54.9%にのぼり、最も多いという結果に。最近のサウナ愛好家は「サウナの綺麗さ」を重視するという傾向が明らかになっています。
客室サウナであれば、客室内清掃と同じタイミングでの清掃が可能であり、利用者数も絞られるため、綺麗で清潔なサウナの維持や提供が比較的容易といえます。
その他にも、客室サウナを設置するメリットとして、時間に縛られることなく好きなタイミングでサウナを愉しめる、プライベートな空間でよりリラックスできる、好きなだけロウリュをすることができる、などの点が挙げられます。
■宿泊料アップの傾向
今回の調査では、『大浴場型の共用サウナ』と『客室内のプライベートサウナ』、どちらに魅力を感じるかについても分析しました。
『共用サウナ』と『客室サウナ』、どちらが理想的か?
「ホテル・旅館に、共用サウナと客室サウナのどちらのタイプのサウナがあれば理想か」という質問では、共用サウナ・客室サウナの両方に魅力を感じる人が20.9%、共用サウナのみに魅力を感じる人が16.0%、客室サウナのみに魅力を感じる人が63.1%という結果となりました。
このデータからも、サウナ愛好家の8割以上が、客室サウナに一定の魅力を感じていることがわかります。
また、その中でも、大浴場型の共用サウナよりも客室にサウナがあることにより大きな魅力を感じる人が倍以上いるという傾向も明らかになりました。
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平均客室単価(ADR)アップの可能性
宿泊料アップの許容度に関する調査では、ホテル・旅館に共用サウナまたは客室サウナのいずれが導入された場合についても、98%の回答者が「宿泊料アップを許容できる」と回答しました。そのなかでも、共用サウナがある場合と比べて、客室サウナがある場合のほうが、宿泊料アップを許容する回答者の割合が高いことも判明しています。
特に、客室内にサウナがある場合、30%以上の回答者が2万円以上の宿泊料アップを許容できると答えています。この結果から、好きな時間にサウナに入ることができるメリットや、プライベートな空間でリラックスできるウェルビーイング体験などに対して、価値を感じているサウナ愛好家が一定数いる可能性があることが推測されます。
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普段の宿泊料別の平均客室単価(ADR)の上昇許容幅
普段支払っている宿泊料で顧客層を分け、各層ごとの宿泊料アップの許容度を確認したところ、以下の傾向が見られ、普段の宿泊料が高いほど宿泊料アップの許容度も高い傾向にあることが判明しました。
- 単価1.5万円未満の顧客層: 60%が1万円以上の宿泊料アップを許容。
- 単価1.5万円から3.0万円未満の顧客層: 1万円から2万円程度の宿泊料アップを許容する傾向。
- 単価3.0万円以上の顧客層: 3万円以上の宿泊料アップを許容する回答者が多い。
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また、どの層においても、客室サウナが導入されれば普段の宿泊料の66%以上にあたる額の宿泊料アップを許容すると回答している人が約半数を占めています。
総じて、客室サウナの導入による宿泊料の上昇幅は1万円から2万円程度というのがひとつの目安となるのではないでしょうか。
サウナ付きホテルの宿泊頻度
「サウナが付いているホテル・旅館に今後どれくらいの頻度で宿泊したいか」を確認したところ、共用サウナがある施設と客室サウナがある施設のいずれの場合でも、月に1回以上は宿泊したいと回答したサウナ愛好家が50%前後いることが判明しており、サウナーにとってのサウナ付きホテル・旅館の魅力度の高さがうかがえます。
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また、昨今はサウナを目的とした旅行、いわゆる『サ旅』をする方も増えているため、客室へのサウナ導入は、新しい顧客層やリピーターの獲得にもつながる可能性があるのではないでしょうか。
■考察:ホテル・旅館の『客室サウナ』の魅力と今後の展望
利用者視点からの魅力
今回の調査を通じて、日常的にサウナを利用しているサウナ愛好家のなかでも、ホテル客室内へのサウナ導入には、大浴場型の共用サウナとは異なる魅力を感じている人が多い傾向が確認されました。
特に客室内に導入されたプライベートサウナは、時間や他の利用者を気にせず、好きなタイミングで愉しむことができるほか、完全なプライベート空間であることから、よりリラックスしてととのうことができるというメリットがあります。
また、客室にサウナがあれば、サウナ浴後にすぐに客室でご飯を楽しむことや就寝することもでき、また女性にとってはスキンケアなどのアフターケアもしやすかったりと、客室サウナには共用サウナとは異なる魅力が多くあります。
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最近ではワーケーションで宿泊する方も増えていると思われるところ、客室内にサウナがあれば、仕事終わりにサウナに入って疲れを取り、そのまま部屋から出ずにゆっくりベッドで休むこともできます。
他にも、健康志向の宿泊者向けに、ヘルシーで新鮮な食材の『サ飯』や、サウナ前後に体を動かすヨガなどのフィットネスプログラムを提供することで、さらに魅力度の高い宿泊体験ができるようになるのではないでしょうか。
ホテル・旅館における客室サウナ導入のメリット 1. 客室稼働率(OCC)向上
他方、ホテル・宿泊施設の事業者にとっては、客室サウナを導入することで「客室稼働率(OCC)向上」「平均客室単価(ADR)向上」といった2つのメリットを期待できる可能性があることが、本調査を通じて分かりました。
日本ではホテルや旅館のサウナは大浴場型の共用サウナが一般的で、客室内にプライベートサウナがあることはまだ珍しい状況ですが、今回の調査では非サウナ利用者も含めたスクリーニング調査において回答者全体の5割近くが「客室にプライベートサウナがあれば魅力に感じる」と回答しており、今後客室内のサウナが増加・浸透していく伸びしろは十分にあると考えられます。
また、今回の調査では、サウナ愛好家の8割以上が客室サウナに一定の魅力を感じていることも判明しており、ホテル・宿泊施設側がサウナを客室内へ導入し宿泊者に提供することで、他の施設との差別化や、新しい顧客層の獲得につながることが期待されます。
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ホテル・旅館における客室サウナ導入のメリット 2. 平均客室単価(ADR)向上
今回の調査では、日常的にサウナを利用するサウナ愛好家の98%以上が、客室にサウナが導入された場合に宿泊料アップを許容できると回答しており、従来の宿泊費から平均1万円から2万円前後のアップが許容される余地があることが判明しました。
このことから、客室内へのサウナ導入は、平均客室単価(ADR)向上の観点からも、大きな投資効果が期待できると推測されます。
客室サウナ導入にはいくらかかるのか?
では、サウナを設置する際の初期コストと、サウナを維持する際のランニングコストはどのくらいかかるものなのでしょうか。
初期コストに関しては、近年、屋内用サウナの導入コストは、既製品の場合には200万~300万円程度となっており、従来の造作型サウナ(約500万円~)と比較しても、比較的コストを落として導入することが可能となっています。
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ランニングコストに関して、前提として、適切にメンテナンスを行った場合のサウナの耐用年数は約20~30年といわれています。
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エストニアの民家にある築20年のサウナ。汚れなどはあるものの、メンテナンスされているためまだまだ現役のサウナとして活躍している。
最も消耗するのがサウナストーンで、利用度合いに応じて2~4年単位での交換が必要となります。また、サウナを長持ちさせるために木材保護のための塗料を塗布するという選択肢もあります。なお、これらの作業は施設側でも対応が可能なシンプルな作業です。
電気ストーブのヒートエレメントを入れ替えたり、ベンチそのものを交換したり、といったプロの手を必要とする工事もありますが、これらの交換をおこなうことで、より長く安心してサウナをご利用いただけます。
これらのメンテナンス費用を均すと年間約2.35万~4.15万円となり、平均客室単価(ADR)の2~3日分がメンテナンス費用としてかかる想定となります。
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このように、客室稼働率(OCC)を改善するための施策のひとつとして、かつ宿泊料アップが期待できる利回りも良い投資手段として、今後ホテル・旅館の客室内へのサウナ導入事例が増える余地は大きいのではないでしょうか。
ホテル×サウナの今後の展望
今回の調査を通じて、ホテル・旅館における『客室サウナ』のニーズが高まっていることが明らかになりました。特に、サウナ愛好家の間では、従来の共用サウナ以上に客室のプライベートサウナの利用に対する関心が高く、多少宿泊料が上がったとしても客室でサウナを愉しみたいというニーズが強く存在することが分かっています。
温浴やフィットネス、ヨガやメディテーションといった健康志向のライフスタイルがますます注目されるであろうこれからの時代において、いつでも自由にサウナを愉しめ、「北欧のようなウェルビーイング体験」を実現できる客室サウナへのニーズは、今後も一層拡大していくのではないでしょうか。
ホテル・旅館事業者にとっても、客室にサウナを導入することで客室稼働率(OCC)の改善や平均客室単価(ADR)の向上といった経済的な効果が期待できるため、『客室サウナ』がホテル・旅館の付加価値を高める戦略のひとつとして今後さらに注目されることが予想されます。
totonouでは今後も『サウナと共にある暮らしを、日常に』というミッションの達成を目指す中で、今回のような調査を積極的に活用してサウナ愛好家の声に耳を傾けながら、同時にホテル・旅館事業者との連携を強化することで、安全で快適な『サウナと共にある暮らし』を実現すべく事業を展開してまいります。
資料のダウンロードについて
今回文中で紹介した資料を一括でダウンロードいただけます。詳しくはtotonouのカタログダウンロードフォームより、お問い合わせください。
https://totonou.co/pages/catalogue
totonouについて
totonouは、「サウナと共にある暮らしを、日本で最速で実現する」をミッションに、北欧産サウナを販売するサウナスタートアップです。北欧・エストニアと日本を中心に「ととのえる」を専門とするメンバーたちが世界各国からフルリモートで勤務しています。現在は、家庭用・事業用の両面で、エストニア産サウナの輸入・販売・プロデュース・設計・施工を行っています。totonouでは、これまでに500台を超えるサウナの導入実績があり、全国の宿泊施設・温浴施設でも多く導入いただいております。
totonou公式HP:https://totonou.co/