アンケート調査からみた、アレルゲン品目の分布と傾向

今回紹介する調査は、2020年11月に株式会社CAN EATと当法人が共同で実施した、20歳未満の食物アレルギーの子どもがいる家庭105件のデータです。

回答家庭の食物アレルギーの子どもの年齢は、0～14歳が92.5%を占め、複数のアレルゲンがある子どもが大半を占めています。アレルゲンは一般的な傾向と同じく、卵73%、乳成分53%、小麦36%となりました。

また、回答者の76%が、発症時にアナフィラキシー症状の進行を一時的に緩和するアドレナリン自己注射薬「エピペン®」を処方されていることから、比較的重めの食物アレルギーの子どもがいる家庭といえるでしょう。

外食の際に毎回必ず食物アレルギーを伝える家庭は17%

飲食店の運営側で気になるのは「外食の際にお店に食物アレルギーがあることを伝えているか」ではないしょうか。

ここでは上記と同じ食物アレルギー当事者の家庭を対象に２つの質問をしています。

１つ目は「外食の際（もしくは事前）に食物アレルギーがあることをお店に伝えているか」２つ目は「Webでアレルギー一覧表が確認できる際も、食物アレルギーがあることをお店に確認しているか」です。

自ら積極的に食物アレルギーがあることを伝えている人は、（「毎回必ず伝える」、「毎回ではないが、伝える時の方が多い」を合計）半数以下という結果がでました。食物アレルギー当事者は外食の際にリスクがあるのだから自分たちで伝えるだろう、と思われる方が多いかもしれませんが、実際は伝えない場合の方が多いようです。

外食で発症を経験したことがある家庭は70%

次に「発症」に関する結果を紹介します。今回の調査では、これまでに外食で発症したことがあるという回答は70%でした。2013年に同様の調査を行いましたが、当時の発症ありの回答は58%でした。

この数年の間に、食物アレルギーがあっても積極的に外食できる環境が整ってきているのでしょう。外食全体の利用回数が増えたことで発症数も増えているのだろうと考えます。

そして、発症を経験したことがある家庭に、発症状況を自由記述式で回答してもらっています。

単純なミスや行き違いもありますが、調理工程の不備と考えられるコンタミネーションや、メニューの原材料を確認できていないなど、管理上の課題が結果として大きな事故に発展するケースもあるようです。

このようなケースの場合、メニューの原材料や調理工程などを、社内全員で共有しておく仕組みづくりが重要です。例えば原材料情報をネットから検索できるようにすることで、電話やネットでのお問い合わせにも、売り場での対面の質問にも対応できるようになります。

また、調理工程を事前に社内で共有できていれば、一人では気づけなかったコンタミの危険性に気づくことができたかもしれません。

91%が初めてのお店に行く場合、アレルゲンに関する情報を調べる

最後に、食物アレルギーをもつお客が外食を利用する（選ぶ）際の行動を紹介します。まず紹介するのは、行ったことがないお店について事前にアレルゲンに関する情報を調べるかどうかです。

「毎回必ず調べる」と「毎回ではないが調べる時の方が多い」を合わせると91%が事前にアレルゲンに関する情報を調べていることが分かります。

また、事前にどのような情報を調べるかを聞いた質問では次のようになりました。

「アレルギー一覧表がWebにあるか」「自分のアレルゲンを使っていないメニューがあるか」という回答が「アレルギー対応をしてくれるか」よりも多くなりました。まずは自発的に調べられる情報を確認したいという気持ちが読み取れます。

また、調べる手段については次のようになっています。

お店の公式ホームページを調べるという回答が93%と最多となりました。ほぼ全員が公式ホームページを調べており、そこで確認できない時やさらに情報を得たい場合にSNSやWeb上の口コミなどを調べていると思われます。

以上、食物アレルギーの子どもがいる家庭の外食での経験や行動を紹介しました。

今後もアレルギーを持った人が外食を利用する機会は、ますます増えてくるでしょう。その際大切なことは、メニューや原材料に含まれるアレルゲンについては、公式サイトなどWeb上に用意しておくことです。

Webであれば、原材料情報などを細かく記載することができますし、口頭による確認ミスなどの事故を未然に防ぐこともできるでしょう。なによりきちんした情報管理は、正確なアレルギー情報一覧の作成や、現場でのお問い合わせ対応に役立ってくれるでしょう。あくまでも対策の一部ですが、ぜひ皆さまのアレルギー対応・対策の参考となれば幸いです。