～フルーツや野菜の重要性や関連お礼品特集を紹介する特設ページを開設～
ふるさと納税ポータルサイト「さとふる」（https://www.satofull.jp/）を運営する株式会社さとふる（本社：東京都中央区、代表取締役社長：藤井 宏明）は、国際連合が定めた「国際果実野菜年2021」の国内周知を目的に農林水産省が創設した「『国際果実野菜年2021』オフィシャルサポーター」に認定されました。オフィシャルサポーターとして、フルーツや野菜の栄養素などの知識と共に、関連するふるさと納税のお礼品特集を紹介する「国際果実野菜年2021」特設ページを2021年7月30日に公開します。
■イメージ
URL：https://www.satofull.jp/static/special/iyfv2021.php
特設ページでは、「国際果実野菜年2021」の目的や採択背景のほか、フルーツや野菜の栄養素を紹介し、それらの摂取による効果や生活に取り入れることの重要性を伝えます。
「さとふる」の果物・フルーツ、野菜のカテゴリでは、全国の産地から2万件以上のお礼品を掲載しています。「『国際果実野菜年2021』オフィシャルサポーター」として、今回の特設ページ以外にも公式SNSなどを通じた情報発信を予定しており、フルーツや野菜の重要性を伝えるだけでなく、関連したお礼品を紹介し、自治体への寄付と共にお礼品を受け取ってもらうことで、地域の生産者の応援につなげることを目指します。
■「国際果実野菜年2021」及び「『国際果実野菜年2021』オフィシャルサポーター」について
「国際果実野菜年2021」は、フルーツと野菜の摂取による栄養と健康上の利点などに対する世界的な認識を高めることを目的に国際連合が定めた取り組みです。
国際連合は持続可能な開発目標（SDGs）の中で、2030年までに飢餓人口をゼロにする目標を掲げていますが、現在、飢餓人口は増加傾向にあります。一方で、1975年以降、生活習慣病の主要な危険因子と考えられる世界の肥満人口は約3倍となっています。
「国際果実野菜年2021」はフルーツと野菜の摂取による、健康的な食生活の重要性の発信やフードロスの削減を呼び掛けると同時に、持続可能な農業・農家の雇用へ貢献し、SDGsの目標達成にも重要な役割を果たすと考えられています。
農林水産省では、この「国際果実野菜年2021」の重要性を企業、団体などと共に国内へ広く周知するための取り組みとして「『国際果実野菜年2021』オフィシャルサポーター」制度を創設しました。
株式会社さとふるはこれに賛同し、オフィシャルサポーターの認定を受けています。
※ 「国際果実野菜年2021」について（https://www.maff.go.jp/j/seisan/ryutu/engei/iyfv.html）
※ 「国際果実野菜年2021」オフィシャルサポーターの募集について（https://www.maff.go.jp/j/press/seisan/ryutu/210520.html）
■「さとふる」のフルーツ・野菜に関連する特集
「フルーツ（果物）特集」
URL: https://www.satofull.jp/static/special/fruits.php
「野菜特集」
URL: https://www.satofull.jp/static/special/vegetable.php
「特選！100％ジュース特集」
URL: https://www.satofull.jp/static/special/healthy_drink.php
■株式会社さとふるについて
株式会社さとふるは、ふるさと納税（自治体への寄付）を通して地域活性化を推進しています。「ふるさとの元気を“フル”にする、ふるさとの魅力が“フル”に集まる ふるさと応援、ふるさと納税ポータルサイト」をコンセプトに、寄付者向けに「さとふる」で寄付先の自治体やお礼品の選定、寄付の申し込み、寄付金の支払いなどができるサービスを提供しています。自治体向けには寄付の募集や申し込み受け付け、寄付金の収納、お礼品の在庫管理や配送など、ふるさと納税の運営に必要な業務を一括代行するサービスを提供しています。また、ふるさと納税を活用した地域活性化の取り組みを掲載する、地域情報サイト「ふるさとこづち」（https://www.satofull.jp/koduchi/）を運営しています。
以上
● この報道発表資料に記載されている会社名および製品・サービス名は、各社の登録商標または商標です。
● この報道発表資料に記載されている内容、製品、仕様、問い合わせ先およびその他の情報は、発表日時点のものです。これらの情報は予告なしに変更される場合があります。
ふるさと納税ポータルサイト「さとふる」（https://www.satofull.jp/）を運営する株式会社さとふる（本社：東京都中央区、代表取締役社長：藤井 宏明）は、国際連合が定めた「国際果実野菜年2021」の国内周知を目的に農林水産省が創設した「『国際果実野菜年2021』オフィシャルサポーター」に認定されました。オフィシャルサポーターとして、フルーツや野菜の栄養素などの知識と共に、関連するふるさと納税のお礼品特集を紹介する「国際果実野菜年2021」特設ページを2021年7月30日に公開します。
■イメージ
URL：https://www.satofull.jp/static/special/iyfv2021.php
特設ページでは、「国際果実野菜年2021」の目的や採択背景のほか、フルーツや野菜の栄養素を紹介し、それらの摂取による効果や生活に取り入れることの重要性を伝えます。
「さとふる」の果物・フルーツ、野菜のカテゴリでは、全国の産地から2万件以上のお礼品を掲載しています。「『国際果実野菜年2021』オフィシャルサポーター」として、今回の特設ページ以外にも公式SNSなどを通じた情報発信を予定しており、フルーツや野菜の重要性を伝えるだけでなく、関連したお礼品を紹介し、自治体への寄付と共にお礼品を受け取ってもらうことで、地域の生産者の応援につなげることを目指します。
■「国際果実野菜年2021」及び「『国際果実野菜年2021』オフィシャルサポーター」について
「国際果実野菜年2021」は、フルーツと野菜の摂取による栄養と健康上の利点などに対する世界的な認識を高めることを目的に国際連合が定めた取り組みです。
国際連合は持続可能な開発目標（SDGs）の中で、2030年までに飢餓人口をゼロにする目標を掲げていますが、現在、飢餓人口は増加傾向にあります。一方で、1975年以降、生活習慣病の主要な危険因子と考えられる世界の肥満人口は約3倍となっています。
「国際果実野菜年2021」はフルーツと野菜の摂取による、健康的な食生活の重要性の発信やフードロスの削減を呼び掛けると同時に、持続可能な農業・農家の雇用へ貢献し、SDGsの目標達成にも重要な役割を果たすと考えられています。
農林水産省では、この「国際果実野菜年2021」の重要性を企業、団体などと共に国内へ広く周知するための取り組みとして「『国際果実野菜年2021』オフィシャルサポーター」制度を創設しました。
株式会社さとふるはこれに賛同し、オフィシャルサポーターの認定を受けています。
※ 「国際果実野菜年2021」について（https://www.maff.go.jp/j/seisan/ryutu/engei/iyfv.html）
※ 「国際果実野菜年2021」オフィシャルサポーターの募集について（https://www.maff.go.jp/j/press/seisan/ryutu/210520.html）
■「さとふる」のフルーツ・野菜に関連する特集
「フルーツ（果物）特集」
URL: https://www.satofull.jp/static/special/fruits.php
「野菜特集」
URL: https://www.satofull.jp/static/special/vegetable.php
「特選！100％ジュース特集」
URL: https://www.satofull.jp/static/special/healthy_drink.php
■株式会社さとふるについて
株式会社さとふるは、ふるさと納税（自治体への寄付）を通して地域活性化を推進しています。「ふるさとの元気を“フル”にする、ふるさとの魅力が“フル”に集まる ふるさと応援、ふるさと納税ポータルサイト」をコンセプトに、寄付者向けに「さとふる」で寄付先の自治体やお礼品の選定、寄付の申し込み、寄付金の支払いなどができるサービスを提供しています。自治体向けには寄付の募集や申し込み受け付け、寄付金の収納、お礼品の在庫管理や配送など、ふるさと納税の運営に必要な業務を一括代行するサービスを提供しています。また、ふるさと納税を活用した地域活性化の取り組みを掲載する、地域情報サイト「ふるさとこづち」（https://www.satofull.jp/koduchi/）を運営しています。
以上
● この報道発表資料に記載されている会社名および製品・サービス名は、各社の登録商標または商標です。
● この報道発表資料に記載されている内容、製品、仕様、問い合わせ先およびその他の情報は、発表日時点のものです。これらの情報は予告なしに変更される場合があります。
