大切な人を失った方に寄り添いサポートする「グリーフケア」の知識は、いま、お仕事でご遺族に接する方に必須
日本ホスピタリティ検定協会(所在地:東京都新宿区)は、2024年11月18日より、「グリーフケア・リテラシー検定試験」を新たに実施いたします(監修:一般社団法人日本グリーフケアギフト協会)。
また、同日、株式会社経済法令研究会(所在地:東京都新宿区、代表取締役社長 高橋春久)より、『グリーフケア・リテラシー検定試験 公式テキスト&問題集』が発刊されます。
本試験の受験をとおして、ご遺族が傷つく言葉や応対にふさわしい態度、望ましい接遇を学び、お客様との信頼関係を築く「グリーフケア・リテラシー」を身につけることができます。「ご遺族へ何と声をかけたらよいかわからない」とお悩みの方にぜひご受験をおすすめします。また、組織として、ご遺族の負担を軽減する仕組みづくりの一環として、社員・職員教育にもご活用いただけます。
『グリーフケア・リテラシー検定試験 公式テキスト&問題集』試験対策に最適な1冊
■ 公式テキスト概要
『グリーフケア・リテラシー検定試験 公式テキスト&問題集』
大切な人を失った方の支援のための知識である「グリーフケア」とご遺族への望ましい接遇応対を整理した一冊。複雑な遺族心理、ご遺族が傷つく言葉や応対にふさわしい態度、望ましい接遇を学び、お客様との信頼関係を築く「グリーフケア・リテラシー」を身につける。ご遺族の負担を減らす業務改善も解説。確認問題50問付き。
特徴1 ご遺族が望む対応を具体的・実践的に紹介
ご遺族が傷つく言葉や、応対の際にふさわしい態度、傾聴の技術などを詳説。お客様に安心感を与えることができます。
特徴2 複雑な遺族心理や、ご遺族の負担を減らす業務改善について体系的に整理
無用なトラブルを避けるだけでなく、お客様との信頼関係を築く接遇を習得することができます。
特徴3 付属の確認問題により試験対策も万全
全50問を各章末に付属。グリーフケア・リテラシー検定試験の学習と対策に有用です。
- 書名『グリーフケア・リテラシー検定試験 公式テキスト&問題集』
- 編者:一般社団法人日本グリーフケアギフト協会
- 定価:2,200円(本体2,000円+税10%)
- 体裁:A5判・284ページ
- ISBN:978-4-7668-3520-5 C2033
- 経済法令研究会HP、Amazonその他、各ネットストア、全国の書店などでお買い求めいただけます。
■ グリーフケア・リテラシー検定試験概要
ご遺族と接する職種や業界、企業、団体に従事するすべての方を対象とし、遺族心理への理解と配慮を学びます。グリーフケアの基本と考え方、遺族心理、ご遺族が行う様々な手続き、望ましい接遇応対など実務に活かす知識の理解と習得度を測定します。
試験案内ウェブサイト
- 出題形式 三答択一式 50問(各 2 点)
- 合格基準 100点満点中70点以上
- 試験方式 CBT方式
- 試験時間 60分
- 受 験 料 4,950円(税込)
- 出題範囲 グリーフケアを取り巻く現状/グリーフケアの基礎知識/グリーフケアの応用知識/ご遺族が行う各種手続の理解/ご遺族に接する際の留意点/組織としての取組み/グリーフケアの活用と応用(※一部変更が生じることがあります)
- 試験会場 全国47都道府県の会場で受験可能(CBT-SolutionsのCBTテストセンターにて受験)
- 結果発表 合否は試験終了後に即時判定されます。合格者は受験日の翌日以降、マイページから合格証書を出力することができます。
- 学習教材 『グリーフケア・リテラシー検定試験 公式テキスト&問題集』
■監修者紹介
一般社団法人日本グリーフケアギフト協会 代表理事 加藤美千代。「遺族が安心して悲しみに浸れる社会」の実現を目指し、2016年設立。遺族の立場から、講演や執筆活動を通じて、遺族心理への正しい理解を提案している。生命保険協会「保険金・給付金支払時にお客さまの心情に寄り添うためのハンドブック ~グリーフケアに基づくお客さま対応の手引き~」をはじめ、各種監修も担う。
≪グリーフケア・プレゼンター認定制度について≫
一般社団法人日本グリーフケアギフト協会では、グリーフケアの基礎と遺族心理に沿った接遇を学んだ方を「グリーフケア・プレゼンター」に認定しています。「グリーフケア・リテラシー検定試験」合格者も対象となります。(登録料・年会費あり)
■実施団体
日本ホスピタリティ検定協会 2015年11月設立。「人と人とのつながり」を重視する「心の教育」に焦点を当て、社会全体における「人間力の向上」に寄与することを目的として活動。「社会人ホスピタリティ検定試験」「共生社会コミュニケーション検定試験」「グリーフケア・リテラシー検定試験」の3つの検定試験を通じ、「人間力の向上」のための啓発活動を続けており、金融、観光、サービス、医療などの業界・業種や、大学、専門学校、高等学校などの教育機関において、幅広く取り入れられている。
(株)経済法令研究会
弊社は、創業以来一貫して広く金融業務に携わる方々向けの自己啓発・教育研修ツールを開発してまいりました。金融実務の基礎から応用までを網羅した教材として「通信講座」や「書籍」を刊行し、その実務知識の習得度合いを測定する手段として銀行業務検定協会を設立し、「銀行業務検定試験」を実施しております。
厳しい金融環境下では、金融機関には真に「優れた人財」が求められます。弊社は、新しいニーズを的確に捉え、半世紀以上に亘る永年の経験とノウハウを基に、これからも人財育成のサポート役として貢献してまいります。