ウェブサイトや広告・販促物などに使う写真・動画撮影の悩みと需要を解明
ピクスタ株式会社（東京都渋谷区 代表取締役社長：古俣大介、東証グロース：3416）が運営する法人向け撮影サービス「PIXTAカスタム」は、業務上、人物モデルを起用して写真・動画を撮影することがある事業会社に勤めるビジネスパーソン（※）を対象に『人物モデルを起用した撮影に関する実態調査』を実施。人物モデルを起用した写真・動画の撮影や、撮影したデータの利用についての課題を明らかにいたしました。
＜調査概要＞
調査名：人物モデルを起用した撮影に関する実態調査
調査期間：2024年10月31日～2024年11月1日
調査方法：インターネットによるアンケート調査
回答人数総数：352名
※代理店や制作会社を除く事業会社に勤めており、企画・デザイン・広告宣伝・販促・営業・広報などの業務に当たると回答したビジネスパーソン
■ 調査結果サマリ
● 仕上がりのイメージに「ズレがある」約8割、課題はクオリティの担保
● 撮影した写真・動画の使用期限は1年が最多、使用期限3年以内が75.28％
● 約9割が使用期限に課題意識あり。更新料等の費用や使用期限の管理に課題
● 使用媒体の制限にも約8割が課題あり。約7割が調整の手間を実感
● 「使用期限なく使える撮り下ろし写真」の需要は9割超え。コスト削減・効率化に期待
■ 仕上がりのイメージ「ズレがある」が約8割、課題はクオリティの担保
元々イメージしていた仕上がりと納品された写真・動画にズレを感じたことはあるかを問うと「よくある」「まぁまぁある」を合わせて80.2％が「感じたことがある」と回答しました。
イメージとのズレの要因は「クオリティ」（48.39％）が最も多く、次いで「ボリューム」（26.88％）、「テイスト」（21.15％）でした。
事前に撮影を担当するカメラマンのポートフォリオを確認することはできても、撮影環境が異なると、ポートフォリオで確認した写真や動画のようになるとは限らないのが撮影の難しいところです。
いかに事前にすり合わせたイメージ通りの撮影を行えるかは、撮影に入るディレクターとカメラマンの才覚と連携次第ですが、撮影を依頼する側がそれらを見極めることは難しいのが実情です。
クリエイティブ制作においては、それぞれのセンスや好みの影響を受けやすく、また言語化もしづらいことから、良し悪しも含めて「イメージと違う」問題が発生しやすいと推察できます。
■ 撮影した写真・動画の使用期限は1年が最多、使用期限3年以内が75.28％
人物モデルを起用し撮影した写真・動画の使用期限について尋ねたところ、最も多かったのは「1年」（23.85%）で、次いで「半年」（19.25%）でした。1年以内でくくると約半数にのぼり、約75％は3年以内で使用期限を迎えることがわかりました。
被写体となった人物モデルの使用期限についても尋ねたところ、同様に約半数が1年以内で使用期限を迎えており、写真・動画の使用期限はモデルの使用期限と相関関係があることがわかります。
■ 約9割が使用期限に課題意識あり。更新料等の費用や使用期限の管理が課題
撮影した画像・動画の使用期限について課題意識があるかを問うと「ある」（46.67％）、「どちらかといえばある」（42.46％）合わせて、89.13％の人が課題意識を持っていることがわかりました。
具体的な課題を尋ねると「使用期限の延長／更新料金等の費用」（73.62％）が最も多く、次いで「使用期限の管理」（47.64％）であることがわかりました。
どの媒体にどの写真や動画を使用し、いつまで使用可能なのかを把握し、必要に応じて都度、更新料を支払って試用期間を延長させてもらうことに負担を感じていることがうかがえます。
■ 媒体制限に約8割が課題あり、うち7割が調整の手間を感じている
撮影した写真・動画の使用媒体の制限について尋ねると、課題を感じることが「とてもある」「まぁまぁある」合わせて83.04％となりました。
具体的な課題について問うと「使用媒体を増やす際に、権利者への確認・調整等の手間」が最も多く、7割を超える結果に。「使用媒体の管理」も半数以上の人が課題に感じていることがわかりました。
メディアミックス戦略等によって、後々媒体を広げたくなることはよくあることです。
しかし、著作権や肖像権を遵守する以上は、使用可能な範囲を広げるために各権利保持者に許諾を得て、新たな契約を結び直す必要があります。必要な手続きとはいえ、その手間が大きな負担になっていることがうかがえます。
■ 「使用期限なく使える撮り下ろし写真」の需要は9割超え。コスト削減・効率化に期待
様々な課題がある撮影業務の外注ですが、「使用期限なく使える撮り下ろし写真があれば、業務の役に立つか？」と尋ねたところ「とてもそう思う」（45.11%）「どちらかというとそう思う」（47.13%）となっており、全体の92.24％が役に立つと思う結果になりました。
「使用期限なく使える撮り下ろし写真」があることのメリットを尋ねると、77.57％が「コストの削減」につながると回答しました。また、「業務の効率化・工数の削減」という回答も46.73％を占めています。「使用期限なく使える撮り下ろし写真」は、前述の課題を解決するために有効な方法といえます。
■ ストックフォトの「使用期限なし」を応用したPIXTAクオリティの撮影サービス
国内最大のストックフォトサイト「PIXTA」が提供する法人向け撮影サービス「PIXTAカスタム」は、企業が求める写真・動画を「使用期限なし」で「イメージどおり」に撮影できるのが特徴です。
PIXTAにある約1億点のイメージ画像をベースに言語化しづらい細かなイメージまで齟齬なくすり合わせ、創業以来約20年間で培われた撮影ノウハウで的確に表現します。
また、ストックフォトの特徴である「1度購入すれば何度でも期限なく使用できる」を実現するために培ってきた、肖像権の使用同意において柔軟な理解と合意を得られている独自のモデルネットワークで使用期限がない老若男女のモデルを起用した撮影が可能です。
自社で制作してきた様々なストックフォト制作の経験を注いだハイクオリティで使い勝手の良いイメージどおりの写真・動画を、新規で企画・撮影し、納品いたします。
■ PIXTAについて
「PIXTA」はプロ・アマチュア問わず誰もが自ら制作した写真・イラスト・動画・音楽をインターネット上で売買できるデジタル素材のマーケットプレイスとして2006年5月にスタート。「日本人や日本文化に関わる画像・動画素材ならPIXTA」と評される国内最大のデジタル素材サイトです。近年は広告などのクリエイティブ制作分野への素材提供のみならず、機械学習をおこなう企業や学術機関向けにAI開発用の学習データとしての画像・動画素材を提供。アノテーションサービスと共にAI開発の支援もしています。
併せて、写真の撮り下ろしサービスとして、全国のフォトグラファーとマッチングできる法人向け出張撮影「PIXTAオンデマンド」や、モデル・ロケーション手配や撮影ディレクションまで撮影にかかる一切を請け負う「PIXTAカスタム」を展開し、ビジュアルプラットフォームとして企業の様々なビジュアルニーズに対応しています。
【会社概要】
ピクスタ株式会社 （東証グロース：3416）
設 立：2005年8月25日
所在地：東京都渋谷区渋谷2丁目21－1 渋谷ヒカリエ 33階 JustCo Shibuya Hikarie
TEL：03-5774-2692
資本金：332,437千円（2024年9月末時点）
代表取締役社長：古俣 大介
URL：https://pixta.co.jp/
事業内容：デジタル素材のオンラインマーケットプレイス「PIXTA」の運営、
法人向け出張撮影・カメラマンサービス「PIXTAオンデマンド」の運営、
出張撮影プラットフォーム「fotowa」の運営
子会社：PIXTA ASIA PTE. LTD.
PIXTA VIETNAM CO., LTD.
ピクスタ株式会社（東京都渋谷区 代表取締役社長：古俣大介、東証グロース：3416）が運営する法人向け撮影サービス「PIXTAカスタム」は、業務上、人物モデルを起用して写真・動画を撮影することがある事業会社に勤めるビジネスパーソン（※）を対象に『人物モデルを起用した撮影に関する実態調査』を実施。人物モデルを起用した写真・動画の撮影や、撮影したデータの利用についての課題を明らかにいたしました。
＜調査概要＞
調査名：人物モデルを起用した撮影に関する実態調査
調査期間：2024年10月31日～2024年11月1日
調査方法：インターネットによるアンケート調査
回答人数総数：352名
※代理店や制作会社を除く事業会社に勤めており、企画・デザイン・広告宣伝・販促・営業・広報などの業務に当たると回答したビジネスパーソン
■ 調査結果サマリ
● 仕上がりのイメージに「ズレがある」約8割、課題はクオリティの担保
● 撮影した写真・動画の使用期限は1年が最多、使用期限3年以内が75.28％
● 約9割が使用期限に課題意識あり。更新料等の費用や使用期限の管理に課題
● 使用媒体の制限にも約8割が課題あり。約7割が調整の手間を実感
● 「使用期限なく使える撮り下ろし写真」の需要は9割超え。コスト削減・効率化に期待
■ 仕上がりのイメージ「ズレがある」が約8割、課題はクオリティの担保
元々イメージしていた仕上がりと納品された写真・動画にズレを感じたことはあるかを問うと「よくある」「まぁまぁある」を合わせて80.2％が「感じたことがある」と回答しました。
イメージとのズレの要因は「クオリティ」（48.39％）が最も多く、次いで「ボリューム」（26.88％）、「テイスト」（21.15％）でした。
事前に撮影を担当するカメラマンのポートフォリオを確認することはできても、撮影環境が異なると、ポートフォリオで確認した写真や動画のようになるとは限らないのが撮影の難しいところです。
いかに事前にすり合わせたイメージ通りの撮影を行えるかは、撮影に入るディレクターとカメラマンの才覚と連携次第ですが、撮影を依頼する側がそれらを見極めることは難しいのが実情です。
クリエイティブ制作においては、それぞれのセンスや好みの影響を受けやすく、また言語化もしづらいことから、良し悪しも含めて「イメージと違う」問題が発生しやすいと推察できます。
■ 撮影した写真・動画の使用期限は1年が最多、使用期限3年以内が75.28％
人物モデルを起用し撮影した写真・動画の使用期限について尋ねたところ、最も多かったのは「1年」（23.85%）で、次いで「半年」（19.25%）でした。1年以内でくくると約半数にのぼり、約75％は3年以内で使用期限を迎えることがわかりました。
被写体となった人物モデルの使用期限についても尋ねたところ、同様に約半数が1年以内で使用期限を迎えており、写真・動画の使用期限はモデルの使用期限と相関関係があることがわかります。
■ 約9割が使用期限に課題意識あり。更新料等の費用や使用期限の管理が課題
撮影した画像・動画の使用期限について課題意識があるかを問うと「ある」（46.67％）、「どちらかといえばある」（42.46％）合わせて、89.13％の人が課題意識を持っていることがわかりました。
具体的な課題を尋ねると「使用期限の延長／更新料金等の費用」（73.62％）が最も多く、次いで「使用期限の管理」（47.64％）であることがわかりました。
どの媒体にどの写真や動画を使用し、いつまで使用可能なのかを把握し、必要に応じて都度、更新料を支払って試用期間を延長させてもらうことに負担を感じていることがうかがえます。
■ 媒体制限に約8割が課題あり、うち7割が調整の手間を感じている
撮影した写真・動画の使用媒体の制限について尋ねると、課題を感じることが「とてもある」「まぁまぁある」合わせて83.04％となりました。
具体的な課題について問うと「使用媒体を増やす際に、権利者への確認・調整等の手間」が最も多く、7割を超える結果に。「使用媒体の管理」も半数以上の人が課題に感じていることがわかりました。
メディアミックス戦略等によって、後々媒体を広げたくなることはよくあることです。
しかし、著作権や肖像権を遵守する以上は、使用可能な範囲を広げるために各権利保持者に許諾を得て、新たな契約を結び直す必要があります。必要な手続きとはいえ、その手間が大きな負担になっていることがうかがえます。
■ 「使用期限なく使える撮り下ろし写真」の需要は9割超え。コスト削減・効率化に期待
様々な課題がある撮影業務の外注ですが、「使用期限なく使える撮り下ろし写真があれば、業務の役に立つか？」と尋ねたところ「とてもそう思う」（45.11%）「どちらかというとそう思う」（47.13%）となっており、全体の92.24％が役に立つと思う結果になりました。
「使用期限なく使える撮り下ろし写真」があることのメリットを尋ねると、77.57％が「コストの削減」につながると回答しました。また、「業務の効率化・工数の削減」という回答も46.73％を占めています。「使用期限なく使える撮り下ろし写真」は、前述の課題を解決するために有効な方法といえます。
■ ストックフォトの「使用期限なし」を応用したPIXTAクオリティの撮影サービス
国内最大のストックフォトサイト「PIXTA」が提供する法人向け撮影サービス「PIXTAカスタム」は、企業が求める写真・動画を「使用期限なし」で「イメージどおり」に撮影できるのが特徴です。
PIXTAにある約1億点のイメージ画像をベースに言語化しづらい細かなイメージまで齟齬なくすり合わせ、創業以来約20年間で培われた撮影ノウハウで的確に表現します。
また、ストックフォトの特徴である「1度購入すれば何度でも期限なく使用できる」を実現するために培ってきた、肖像権の使用同意において柔軟な理解と合意を得られている独自のモデルネットワークで使用期限がない老若男女のモデルを起用した撮影が可能です。
自社で制作してきた様々なストックフォト制作の経験を注いだハイクオリティで使い勝手の良いイメージどおりの写真・動画を、新規で企画・撮影し、納品いたします。
■ PIXTAについて
「PIXTA」はプロ・アマチュア問わず誰もが自ら制作した写真・イラスト・動画・音楽をインターネット上で売買できるデジタル素材のマーケットプレイスとして2006年5月にスタート。「日本人や日本文化に関わる画像・動画素材ならPIXTA」と評される国内最大のデジタル素材サイトです。近年は広告などのクリエイティブ制作分野への素材提供のみならず、機械学習をおこなう企業や学術機関向けにAI開発用の学習データとしての画像・動画素材を提供。アノテーションサービスと共にAI開発の支援もしています。
併せて、写真の撮り下ろしサービスとして、全国のフォトグラファーとマッチングできる法人向け出張撮影「PIXTAオンデマンド」や、モデル・ロケーション手配や撮影ディレクションまで撮影にかかる一切を請け負う「PIXTAカスタム」を展開し、ビジュアルプラットフォームとして企業の様々なビジュアルニーズに対応しています。
【会社概要】
ピクスタ株式会社 （東証グロース：3416）
設 立：2005年8月25日
所在地：東京都渋谷区渋谷2丁目21－1 渋谷ヒカリエ 33階 JustCo Shibuya Hikarie
TEL：03-5774-2692
資本金：332,437千円（2024年9月末時点）
代表取締役社長：古俣 大介
URL：https://pixta.co.jp/
事業内容：デジタル素材のオンラインマーケットプレイス「PIXTA」の運営、
法人向け出張撮影・カメラマンサービス「PIXTAオンデマンド」の運営、
出張撮影プラットフォーム「fotowa」の運営
子会社：PIXTA ASIA PTE. LTD.
PIXTA VIETNAM CO., LTD.
