デジタルトルクメータTME3シリーズの例
株式会社 東日製作所 (本社:東京都大田区、代表:辻 修)は、17年間製造/販売していたデジタルトルクメータTME2シリーズをモデルチェンジし、特にボトル容器のキャップ開栓トルク測定専用測定モードを搭載したTME3とBluetooth(R)通信が可能なTME3-BTLシリーズを2024/4/22から販売したします。
・TME3/TME3-BTLシリーズ製品情報
> https://www.tohnichi.co.jp/products/detail/304
■デジタルトルクメータとは
当社のデジタルトルクメータTME3シリーズは卓上型で、ワークをテーブル上の4本のクランプで固定し、手でワークを捩じった時のトルクを測定するものです。
主な用途としては
・ボトル容器の開栓トルク測定:例えばペットボトルやアルミボトルのキャップを捻った時の「パリパリ」と樹脂やアルミがねじ切られてキャップが外れる際のトルク値の確認。
・化粧品容器のトルク測定:リップスティックのような化粧品容器のつまみ部分を回す際のトルク(繰り出しトルク)の評価。
・薬品容器に使用されるGL規格ねじのトルク測定。
・電子部品の回転トルク測定:エンコーダ―の回転トルクやクリックトルクの測定。
・一眼カメラ用交換レンズのズームリングやフォーカスリングの回転トルク測定。
・ばね等のねじりトルク測定や強度試験。
などです。
基本的な容器の密封性能の試験だけでなく、使いやすさや高級感などもトルクとして測定/評価することも多く、清涼飲料・アルコール飲料・食品容器・化粧品・医薬品・電子部品・光学機器等の製品開発や生産時の抜き取り検査等の品質管理で使用されています。
■TME3/TME3-BTLシリーズの特長
1)ボトル容器のキャップ開栓トルク測定専用の測定モード(ダブルピークモード)を搭載。
開栓トルクの1次ピーク、2次ピークを検出できます。
開栓トルクの1次ピーク(キャップが回り始めるトルク)2次ピーク(ブリッジが切れるトルク)を検出できます。ピーク検出に必要なドロップ幅を設定できる為、不安定領域の誤検出を防げます。
2)ポール形状を改良し、最小φ7からチャック可能。
3)ポールの根本に供回り防止機構を採用しワークを確実に固定できます。
4)操作部や状態表示部をアイコン化する事により、直感的に操作可能。
5)測定データは有線の場合、Excel(R)やCSVで保存できる『データレシーバ(DtRcv)』や、トルク波形測定や各種設定の変更ができる『TME3用アプリケーションソフト(APS for TME3)』が、無料ダウンロードでご利用いただけます。(無線では使用できません)※TME3とPCの接続には別売のケーブル(No.586又はNo.587)が必要です。
アプリケーションソフトの波形取り込み間隔は約20ms毎です。
6)TME3-BTLはBluetooth(R)通信に対応。HOGPプロファイルによりWindows(R)やi-OS(R)機器のExcel(R)等へのデータ自動入力や、市販の帳票電子化システムi-ReporterやXC-Gateとの連携も可能です。
-2024/4時点で連携が確認されているシステムは、i-Reporter(株式会社シムトップス)、XC-Gate(株式会社 テクノツリー)です。(順不同)
-WindowsとExcel は、米国Microsoft Corporationの米国およびその他の国における登録商標または商標です。
-iOSは、Apple Inc.のOS名称です。IOSは、Cisco Systems, Inc.またはその関連会社の米国およびその他の国における登録商標または商標であり、ライセンスに基づき使用されています。
-BluetoothはBluetooth SIG, Inc. の登録商標です。
7)高精度。精度±0.3%F.S.+1digit CEマーク付き。
8)高機能でありながら低価格。
従来製品のTME2シリーズと比較して、約4割弱の価格低減を実現しました。
■シリーズラインナップについて
TME3シリーズ、Bluetooth搭載のTME3-BTLシリーズ共に5機種あり、2~2000cN・mをカバーします。
価格は消費税別です。
■今後の展開
今後も小型(小容量)トルクレンチやトルク機器の開発に注力し、新製品や新サービスの提供によりお客様の品質と生産性向上に寄与します。
株式会社 東日製作所
株式会社東日製作所はトルクレンチに代表されるトルク機器のグローバルニッチトップ企業※です。Your Torque Partnerのスローガンの下、トルク技術を通じて安全な社会の実現に寄与致します。4つのサービス(製品・ビフォア・アフター・グローバルサービス)で安心して東日製品がお使い戴ける努力をしています。※2014/3/17発表、経済産業省の「グローバルニッチトップ企業100選」より