英国、ロンドンに本社を置く市場調査会社「Mintel Group」の日本法人「株式会社Mintel Japan(ミンテルジャパン)」は、2024年4月10日(水)から3日間に渡り東京ビッグサイトにて開催されたアヌーガ・セレクト・ジャパン2024に出展しました。ミンテル シドニーオフィスに在籍する、食品・飲料アナリストであるコーマック・ヘンリーが「これからシニアを迎えるX世代(44歳~58歳)向けの製品開発」をテーマにしたプレゼンテーションを行い、ミンテル世界新商品データベース(GNPD)およびミンテルが独自に行った消費者データを基に、世界で販売されている新商品のご紹介や日本における製品開発の可能性について解説しました。
講演スライドのダウンロードはこちら:
https://japan.mintel.com/anuga-japan-0424
【取り上げたトピック】
市場の背景:X世代とは?
X世代の労働をサポートする
X世代の休息/回復をサポートする
ダブルケアを行うX世代をサポートする
1.市場の背景:X世代とは?
コーマックはまず、日本でもあまり聞き馴染みのない、X世代に当たる消費者について次のように解説しました。
「X世代とは1965年から1980年の間に生まれた世代を指します。Z世代、ミレニアル世代、団塊の世代などに注目が集まる中、X世代はしばしば『忘れられた世代』とも言われますが、彼らは自身の子どもの面倒を見ながら、両親の世話もする、『サンドイッチ世代』と呼ばれる状況にあります。X世代の抱える課題をサポートし、彼らの健康寿命を伸ばすような製品開発が、日本でさらに行われても良いのではないでしょうか。」
2.X世代の労働をサポートする
次にコーマックは、イギリスの年金制度(Pensions Act 2007)では65歳から3年後ろ倒しになり、68歳が新たな年金受給年齢となることなどを例に挙げ、現在のX世代は、その前の世代よりも現役として働く年数が長くなることを示唆しました。
「こういった状況におかれているX世代に向けて、食品・飲料ブランドは栄養価の高い製品を通じて、中年期の消費者の健康維持をサポートすることができます。また、ミンテルが行った消費者調査によると、中国の50歳~59歳の消費者の51%が、『骨/関節の健康状態を改善するために食事を見直している』と回答している一方で、ミンテル世界新商品データベース(GNPD)のデータによると、昨年世界で発売された食品・飲料の新製品のうち、1%未満しか、骨の健康を訴求していなかったということが分かりました。骨の健康訴求に成長の余地があると言えるでしょう。」
3.X世代の休息/回復をサポートする
次にコーマックは、ミンテルの調査によると、62%のタイのX世代消費者が「良質な睡眠をサポートする」機能があれば、メンタルウェルネスの向上に役立つ食品・飲料をもっと消費するだろうと回答(消費者全体では54%)していることを提示し、食品・飲料ブランドは、X世代が労働の合間に心身を回復するためのサポートを提供できるとしました。
さらに将来的にはホルモンの健康に注目し、食品・飲料イノベーションのヒントにすることができる、として更年期の女性向けにホルモン変動のサポートをする有機マカが含まれているチョコレートバー「meno well - Menopause Bars(アメリカ)*1」など海外の製品例を挙げました。
*1:ミンテル出展ブース展示品
4.ダブルケアを行うX世代をサポートする
最後のセクションでコーマックは、「37%の日本のX世代は、自分自身よりも家族のことを気にかけている」というミンテルの消費者調査結果を示し、X世代が自分よりも家族を優先するとし、複数世代の家族のケア(育児・介護)を担っている「サンドイッチ世代」とも呼ばれるX世代に向けて、どのような製品の提案ができるのか、海外の製品例を挙げながら解説しました。
本講演では、こちらのプレスリリースでご紹介している他にも、世界と日本の消費者調査の結果や、X世代向けの食品・飲料の製品開発の方向性をさらに詳しく解説しています。本講演内容に関するお問い合わせやアナリストへの取材のお申し込みは「メディア関係者限定公開情報」にございますお問い合わせ先までお願いいたします。
講演スライドのダウンロードはこちら:
https://japan.mintel.com/anuga-japan-0424
ミンテルジャパン出展ブースの様子
講演者コーマック・ヘンリーと日本支社スタッフ
【ミンテルジャパンについて】
ミンテルジャパンは、ロンドンに本社を置く大手市場調査会社「Mintel Group」の日本法人です。専門分野のアナリストと新商品の調査員を世界各国に配置し、独自の消費者調査や新商品情報の収集を行っております。
その独自のデータを基にした消費財業界のグローバルトレンドと市場変化の予測に強みがあります。日本では主に「美容・化粧品」「食品・飲料」「ライフスタイル」の3分野に注力し、サービスを展開しています。