食品・飲料の購入時、71.6%が「事前に見たクチコミが影響する」。ホットリンク、国内1,006名を対象にクチコミが購買に与える影響を調査

掲載日: 2026年08月24日 /提供:ホットリンク

~購入の参考になるのは、味・食感・量が具体的に分かるクチコミ~

SNSマーケティング支援サービスを提供する株式会社ホットリンク(本社:東京都千代田区、証券コード:3680、代表取締役グループCEO:檜野安弘、以下ホットリンク)は、食品・飲料の購入時におけるクチコミの参考状況や、購買判断への影響などを調査した結果を、8月24日に発表しました。



【調査結果サマリー】
・クチコミを参考に食品・飲料を購入した経験は「ある」が63.0%
・クチコミを参考に購入した食品・飲料は「お菓子・スイーツ」が79.5%で最多
・食品・飲料の購入時、参考にする情報は「知り合いによるクチコミ」が56.5%で最多。「ECサイトの商品レビュー」が53.3%、「SNS上の一般ユーザーによるクチコミ」が45.7%と続く
・事前に見たクチコミが、店頭での購入判断に「影響する」は71.6%
・購入の参考になるクチコミの内容は「味・食感・量など、商品特徴が具体的に分かる」が66.2%で最多
・十分なクチコミが見つからず、食品・飲料の購入をためらったり、やめたりした経験は「ある」が43.7%


【考察】
■クチコミを参考に食品・飲料を購入した経験は「ある」が63.0%
(1)直近1年で、インターネット上のクチコミを参考に食品・飲料を購入した経験



直近1年で、インターネット上のクチコミを参考に食品・飲料を購入した経験があるかを聞いたところ、「ある」が63.0%、「ない」が37.0%となりました。食品・飲料の購入においても、インターネット上のクチコミが参考にされていることが分かりました。


■クチコミを参考に購入した食品・飲料は「お菓子・スイーツ」が79.5%で最多

(2)直近1年で、インターネット上のクチコミを参考に購入した食品・飲料(複数回答可)



(1)で「購入した」と答えた634名に、クチコミを参考に購入した食品・飲料を聞いたところ、「お菓子・スイーツ」が79.5%で最多となりました。以降は、「飲料」が66.6%、「パン・米・麺類などの主食系食品」が60.3%、「冷凍食品・レトルト・インスタント食品」が55.7%、「調味料」が49.2%と続きました。


■食品・飲料の購入時、参考にする情報は「知り合いによるクチコミ」が56.5%で最多
(3)食品・飲料を購入する際、参考にする情報(複数回答可)



食品・飲料を購入する際、商品パッケージや店頭POP、価格表示以外で参考にする情報を聞いたところ、「家族や友人など、知り合いによるクチコミ」が56.5%で最多となりました。以降は、「ECサイトの商品レビュー」が53.3%、「SNS上の一般ユーザーによるクチコミ」が45.7%と続きました。

一方、「企業が運営する公式サイトの情報」は24.8%、「企業が運営する公式SNSアカウントの情報」は8.5%でした。企業による情報発信に加え、実際に購入した生活者によるクチコミが、食品・飲料の購入時に参考にされていることがうかがえます。


■事前に見たクチコミが、店頭での購入判断に「影響する」は71.6%
(4)店頭で参考にする情報と、事前に見たクチコミが購入判断に与える影響



スーパー、コンビニ、ドラッグストアなどの店頭で食品・飲料を購入する際に参考にする情報を聞いたところ、「商品パッケージや商品説明」が77.6%、「価格・割引表示」が76.9%で上位を占めました。

さらに、店頭で食品・飲料を見かけた際、事前にSNSやレビューサイトなどでその商品のクチコミを見たことがあると、購入判断にどの程度影響するかを聞きました。その結果、「大きく影響する」「やや影響する」を合わせた「影響する」が71.6%となりました。



食品・飲料の購入時には、商品パッケージや価格などの店頭情報だけでなく、来店前に接触したオンライン上のクチコミも購入判断に関わっていることがうかがえます。


■購入の参考になるクチコミは「味・食感・量など、商品特徴が具体的に分かる」が66.2%で最多
(5)食品・飲料の購入の参考になるクチコミの内容(複数回答可)



食品・飲料に関するクチコミを見る際、どのような内容があると購入の参考になるかを聞いたところ、「味・食感・量など、商品特徴が具体的に分かる」が66.2%で最多となりました。

以降は、「実際に購入した人の体験が書かれている」が63.0%、「良い点・悪い点の両方が書かれている」が43.2%、「価格やコストパフォーマンスについて分かる」が36.7%、「実際の写真や動画がある」が32.6%と続きました。

投稿数の多さや新しさだけでなく、購入前に確認しにくい味や食感、量などの具体的な情報が、生活者の判断材料になっていることがうかがえます。


■十分なクチコミが見つからず、購入をためらったり、やめたりした経験は「ある」が43.7%
(6)十分なクチコミが見つからず、食品・飲料の購入をためらったり、やめたりした経験



食品・飲料を購入する際、十分なクチコミが見つからなかったことで、購入をためらったり、やめたりした経験があるかを聞いたところ、「よくある」「ときどきある」を合わせた「ある」が43.7%でした。一方、「ほとんどない」「まったくない」を合わせた「ない」は48.3%となり、「ある」を上回りました。

「ない」がやや多いものの、クチコミ不足によって食品・飲料の購入をためらった経験がある人も4割を超えました。

【株式会社ホットリンク ソリューション営業部 岩本大夢より】
今回の調査では、事前に見たクチコミが店頭での購入判断に「影響する」と回答した人が71.6%となりました。

食品・飲料は、店頭でパッケージや価格を見て短時間で購入を決めることも多い商材です。一方、今回の結果からは、購入判断が売り場だけで完結するのではなく、来店前にSNSやECサイトなどで接触したクチコミも関わっていることがうかがえます。SNSマーケティングにおいても、インプレッションやフォロワー数だけでなく、生活者の中に商品に関する記憶や語りがどれだけ蓄積されているかを見ることが重要です。

購入の参考になるクチコミでは、「味・食感・量など、商品特徴が具体的に分かる」が66.2%、「実際に購入した人の体験が書かれている」が63.0%となりました。

企業がUGCを増やす際は、「どう投稿してもらうか」だけでなく、生活者が何を語りたくなる商品・体験なのかを考える必要があります。具体的に語れる特徴や、誰かに伝えたくなる体験をつくり、その声が自然に共有され、次の生活者の判断材料になる循環を設計することが重要だと考えています。

株式会社ホットリンク コンサルティング営業本部 ソリューション営業部 岩本 大夢

岩本 大夢
株式会社ホットリンク コンサルティング営業本部 ソリューション営業部

2025年3月、ホットリンクに入社。企業の課題解決に向け、SNSを中心とした統合的なマーケティング支援に取り組む。前職のWEB広告代理店では獲得型広告の戦略立案を多数経験し、toC・toB・官公庁など多様な業界での支援を行う。ユーザー行動や競合動向の分析に基づいた、データドリブンな施策設計が得意。現在は「指名検索につながる本質的なSNS活用とは」などをテーマに、複数のセミナーに登壇。


【調査の背景】
ホットリンクは2019年より、SNS時代におけるマーケティングフレームワーク「ULSSAS(ウルサス)」を提唱してきました。ULSSASは、UGC(ユーザーによるクチコミ)を起点とした購買行動モデルであり、当社のSNSマーケティング支援サービスの基盤となる考え方です。

クチコミ投稿の経験や購買への影響を調査し、2026年6月に発表した「UGC調査」では、食品が、クチコミを参考に購入した商品・サービスで3位となりました。

食品・飲料は日常的に購入される一方、味や食感など、実際に購入しなければ分かりにくい要素も多い商品です。そこで、食品・飲料の購入時にクチコミがどのように参考にされているのか、店頭での購入判断にどのように関わるのか、また、どのような内容のクチコミが購入の参考になるのかを把握するため、日本国内の1,006名を対象に本調査を実施しました。


【調査概要】
・調査期間:2026年7月31日~2026年8月5日
・調査主体:株式会社ホットリンク
・調査対象:日本在住の15~79歳
・有効回答数:1,006名
・調査方法:インターネット調査

《性別》
男性:460名
女性:533名
回答しない:13名

《年齢》
15~19歳:5名
20~29歳:97名
30~39歳:289名
40~49歳:339名
50~59歳:203名
60~69歳:60名
70~79歳:13名

《地域》
北海道地方:45名
東北地方:69名
関東地方:372名
中部地方:165名
近畿地方:183名
中国地方:64名
四国地方:21名
九州・沖縄地方:87名

※調査結果を引用・転載される際は、必ず「ホットリンク調べ」と出典を明記いただくようお願いします。
※調査の内容の一部または全部を改変して引用・転載することはお控えください。


株式会社ホットリンクについて(証券コード:3680 東証グロース)
日米で事業を展開するホットリンクグループのコア企業。SNSへの投稿など、生活者の声の投影であるソーシャルビッグデータを分析し、企業のマーケティング活動や報道、災害対策などでの活用支援を行っています。Web3においても、データ分析・活用力を活かしインフラを担い、世界中の人々が“HOTTO(ほっと)”できる世界の実現を目指しています。

設立日:2000年6月26日
代表者:代表取締役グループCEO 檜野安弘
本社所在地:東京都千代田区富士見一丁目3番11号 富士見デュープレックスビズ5階
事業内容:SNSマーケティング支援
URL:https://www.hottolink.co.jp/

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