地方への観光分散とインバウンド客の客室単価14.6%上昇が顕著に
宿泊施設向けITソリューションを展開するtripla株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役CEO 高橋 和久、代表取締役CPO 鳥生 格、以下「トリプラ」）は、自社が提供する宿泊予約システム等のデータを基に、日本全国2,721軒の宿泊施設を対象とした2026年夏季（2026年7月20日～8月31日）の宿泊予約動向に関する分析レポートをまとめました。
＜調査概要＞
- 調査対象期間：2025年7月20日～8月31日、2026年7月20日～8月31日
- データ抽出基準日：各年7月1日時点の予約状況
- 対象施設：日本国内の2,721軒の宿泊施設*1
- 調査機関：自社調査
・注*1：対象施設は、両基準日にて稼働中かつ都道府県情報の取得が可能な施設に限定。
＜調査結果サマリー＞
- 宿泊需要は、予約数（+12.2%）、泊数（+13.0%）、客室総売上（+13.4%）といずれも数量牽引型で二桁成長。
- インバウンドの平均客室単価（ADR）が14.6%上昇。
- 国内予約がインバウンド予約数の増加（+3.9%）を上回るペースで成長。
- 地方・非大都市圏への観光分散が加速。
- 韓国（+31.5%）や香港（+27.5%）など近隣国からの予約が増加。欧州からの予約は減少傾向。
■単価は安定のまま需要が拡大
2026年夏季の予約状況は、前年同期比で大幅に増加しています。全体の平均客室単価（ADR）は、ほぼ横ばいであり、客室総売上（GMV）の13.4%増は、予約数・泊数の増加が牽引しています。
■インバウンドは「高単価化」、国内は「数量増」
＜平均客室単価＞
＜インバウンド比率＞
海外客の単価は前年比+14.6%と大幅に上昇しており、2026年のインバウンド需要は、より長期の滞在、或いは高価格帯のプランや施設を選択する傾向が強まっています。
また、インバンド予約数は前年比+3.9%と着実に増加しているものの、全体を占める比率は7.7%から7.1%へと微減しており、今夏のマーケットは国内需要の活発さが全体を押し上げています。
■台湾からの需要が高く、韓国・香港など近隣アジアからの予約が好調
＜予約件数 上位5か国＞
＜予約成長率 上位5カ国*2＞
東・東南アジアの短距離近隣市場が成長率上位5位を独占しました。特に韓国と香港は、すでに大きなボリュームを持ちながら二桁後半の成長を記録しており、強力な成長ドライバーとなっています。一方で、英国からの予約は昨年の945件から849件（ー10.2％）に減少しており、欧州からの予約は、昨年の3,861件から3,453件（－10.6%）と減少傾向にあります。
・注*2：2025年のインバウンド予約数100件以上を最小基準とする。
■地方・非大都市圏への観光分散
＜都道府県別成長率*3＞
予約成長率の上位5都道府県は、東京や大阪、京都といった主要ゲートウェイ都市ではなく、地方の都道府県が上位を占める結果となりました。観光需要が定番の大都市圏を超えて地方へと広がっており、オーバーツーリズムの緩和と地方創生の観点からも、前向きな観光分散の動きが確認できます。
・注*3：2025年のインバウンド予約数100件以上を最小基準とする。
＜まとめ＞
2026年の日本の夏休みシーズンは、前年を大幅に上回る好調な滑り出しを見せています。安定的な価格を維持した需要の拡大、インバウンドの高級・長期滞在志向へのシフト、短距離アジア市場の活況、そして地方への観光分散が今夏の際立った特徴です。
＜tripla株式会社 代表取締役CEO 高橋和久のコメント＞
今回の分析で特に注目すべきは、インバウンド顧客における客室平均単価の14.6%上昇です。これは「より良い部屋に、より長く滞在する」という高付加価値化・長期滞在化へのシフトが進んでいることを裏付けています。
欧州からの予約の減少は、中東情勢の緊迫化に伴う航空ルートの迂回や燃料価格高騰による航空券代の大幅な高騰が影響していると考えられますが、近隣国からの人気と国内需要の高まりが全体の数字を大きく牽引しており、日本の宿泊業界の底堅い回復と成長を実感しています。
また、予約成長率の上位に福島県、奈良県、宮崎県といった主要大都市圏以外の地方部が並んでいる点は、観光庁が推進する「観光の地方分散」やオーバーツーリズム解消への動きが実質的な宿泊需要として結実し始めている好例と言えます。
■tripla株式会社概要
トリプラは、宿泊業界に特化したSaaS型のサービスを提供しています。2017年1月にAIチャットボット「tripla Bot」の提供を開始して以降、自社予約比率向上と会員獲得を支援する予約エンジン「tripla Book」、宿泊施設に特化したCRM・マーケティング オートメーションサービス「tripla Connect」、広告運用代行サービス「tripla Boost」、チャネルマネージャーサービスの「tripla Link」とサービスを展開。2022年11月東京証券取引所グロース市場に上場。
・会社名：tripla株式会社
・本社所在地：東京都新宿区西新宿４丁目１５－３ 住友不動産西新宿ビル3号館
・代表取締役CEO：高橋 和久
・代表取締役CPO：鳥生 格
・URL：https://tripla.io/
宿泊施設向けITソリューションを展開するtripla株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役CEO 高橋 和久、代表取締役CPO 鳥生 格、以下「トリプラ」）は、自社が提供する宿泊予約システム等のデータを基に、日本全国2,721軒の宿泊施設を対象とした2026年夏季（2026年7月20日～8月31日）の宿泊予約動向に関する分析レポートをまとめました。
＜調査概要＞
- 調査対象期間：2025年7月20日～8月31日、2026年7月20日～8月31日
- データ抽出基準日：各年7月1日時点の予約状況
- 対象施設：日本国内の2,721軒の宿泊施設*1
- 調査機関：自社調査
・注*1：対象施設は、両基準日にて稼働中かつ都道府県情報の取得が可能な施設に限定。
＜調査結果サマリー＞
- 宿泊需要は、予約数（+12.2%）、泊数（+13.0%）、客室総売上（+13.4%）といずれも数量牽引型で二桁成長。
- インバウンドの平均客室単価（ADR）が14.6%上昇。
- 国内予約がインバウンド予約数の増加（+3.9%）を上回るペースで成長。
- 地方・非大都市圏への観光分散が加速。
- 韓国（+31.5%）や香港（+27.5%）など近隣国からの予約が増加。欧州からの予約は減少傾向。
■単価は安定のまま需要が拡大
2026年夏季の予約状況は、前年同期比で大幅に増加しています。全体の平均客室単価（ADR）は、ほぼ横ばいであり、客室総売上（GMV）の13.4%増は、予約数・泊数の増加が牽引しています。
■インバウンドは「高単価化」、国内は「数量増」
＜平均客室単価＞
＜インバウンド比率＞
海外客の単価は前年比+14.6%と大幅に上昇しており、2026年のインバウンド需要は、より長期の滞在、或いは高価格帯のプランや施設を選択する傾向が強まっています。
また、インバンド予約数は前年比+3.9%と着実に増加しているものの、全体を占める比率は7.7%から7.1%へと微減しており、今夏のマーケットは国内需要の活発さが全体を押し上げています。
■台湾からの需要が高く、韓国・香港など近隣アジアからの予約が好調
＜予約件数 上位5か国＞
＜予約成長率 上位5カ国*2＞
東・東南アジアの短距離近隣市場が成長率上位5位を独占しました。特に韓国と香港は、すでに大きなボリュームを持ちながら二桁後半の成長を記録しており、強力な成長ドライバーとなっています。一方で、英国からの予約は昨年の945件から849件（ー10.2％）に減少しており、欧州からの予約は、昨年の3,861件から3,453件（－10.6%）と減少傾向にあります。
・注*2：2025年のインバウンド予約数100件以上を最小基準とする。
■地方・非大都市圏への観光分散
＜都道府県別成長率*3＞
予約成長率の上位5都道府県は、東京や大阪、京都といった主要ゲートウェイ都市ではなく、地方の都道府県が上位を占める結果となりました。観光需要が定番の大都市圏を超えて地方へと広がっており、オーバーツーリズムの緩和と地方創生の観点からも、前向きな観光分散の動きが確認できます。
・注*3：2025年のインバウンド予約数100件以上を最小基準とする。
＜まとめ＞
2026年の日本の夏休みシーズンは、前年を大幅に上回る好調な滑り出しを見せています。安定的な価格を維持した需要の拡大、インバウンドの高級・長期滞在志向へのシフト、短距離アジア市場の活況、そして地方への観光分散が今夏の際立った特徴です。
＜tripla株式会社 代表取締役CEO 高橋和久のコメント＞
今回の分析で特に注目すべきは、インバウンド顧客における客室平均単価の14.6%上昇です。これは「より良い部屋に、より長く滞在する」という高付加価値化・長期滞在化へのシフトが進んでいることを裏付けています。
欧州からの予約の減少は、中東情勢の緊迫化に伴う航空ルートの迂回や燃料価格高騰による航空券代の大幅な高騰が影響していると考えられますが、近隣国からの人気と国内需要の高まりが全体の数字を大きく牽引しており、日本の宿泊業界の底堅い回復と成長を実感しています。
また、予約成長率の上位に福島県、奈良県、宮崎県といった主要大都市圏以外の地方部が並んでいる点は、観光庁が推進する「観光の地方分散」やオーバーツーリズム解消への動きが実質的な宿泊需要として結実し始めている好例と言えます。
■tripla株式会社概要
トリプラは、宿泊業界に特化したSaaS型のサービスを提供しています。2017年1月にAIチャットボット「tripla Bot」の提供を開始して以降、自社予約比率向上と会員獲得を支援する予約エンジン「tripla Book」、宿泊施設に特化したCRM・マーケティング オートメーションサービス「tripla Connect」、広告運用代行サービス「tripla Boost」、チャネルマネージャーサービスの「tripla Link」とサービスを展開。2022年11月東京証券取引所グロース市場に上場。
・会社名：tripla株式会社
・本社所在地：東京都新宿区西新宿４丁目１５－３ 住友不動産西新宿ビル3号館
・代表取締役CEO：高橋 和久
・代表取締役CPO：鳥生 格
・URL：https://tripla.io/
