【猛暑に負けない米作りへ】気候変動時代の栽培技術を学び直す!オンラインセミナー「みらい稲作アカデミー」3月開講

掲載日: 2026年02月26日 /提供:日本農業新聞

稲作農家必見! 高温対策、品質・収量の安定、土づくりの悩みを解決

 株式会社日本農業新聞(東京都台東区、代表取締役社長:田宮和史郎)は、猛暑や乾燥など、気候変動に対応した米作りを専門家から学ぶ連続オンラインセミナー「みらい稲作アカデミー」を2026年3月と4月に全4回開きます。



 温暖化による高温への対策は、稲作農家の喫緊の課題です。高温障害による品質・収量の低下、田んぼや年による生育のバラツキ、土づくりなどに悩みを抱える農家を、充実した内容のセミナーで支援。持続可能な米作りに貢献します。JAや生産部会、自治体などの団体受講も可能です。
 講師は、各地のJAや自治体から講演依頼が相次ぐ農業コンサルティング「ファーム・フロンティア」の藤井弘志会長(山形大学農学部客員教授)。日本農業新聞に連載中の「経営のツボ」や、当社主催のコンソーシアム「みどりGXラボ」で行った高温対策セミナーも好評です。
 稲作のスペシャリストによる徹底指導で「猛暑に負けない米作り」を今年から実践できます。
申し込みページへ

◆本セミナーの特徴

(1)米作りのスペシャリストによる実践重視の講義
 長年稲作を研究し、全国で生産技術を指導する藤井さんが高温によるリスクを徹底解説。健康な苗づくりから、水をよく吸う根づくり、中干し適期の判断、ケイ酸をうまく使った土づくりまで、今年の作業から現場で取り組める実践的な技術を教えます。
(2)参加しやすい完全オンライン。アーカイブ動画で復習もバッチリ
 春作業で忙しい皆さんも、スマホやパソコンから、自宅や作業場で受講できます。資料とアーカイブ動画を公開するため、何度でも復習でき、見逃しても安心です。
(3)質問の時間をたっぷり確保、あなたの悩みに答えます
 質疑応答の時間を毎回たっぷり設けます。受講者限定のチェックシートで自分の作業を点検しながら、疑問に思ったことを質問できます。

◆カリキュラム

■第1回:3月24日(火)常態化する高温・生産リスク
 高温や乾燥に加え、基本技術や土壌、生産体制のリスクも。自身の田んぼのリスクを知り、効果的な対策を考えていきます。

■第2回:3月25日(水)気づきから対策へ
 稲の不調の原因は? 前年の生育状況や作業をチェックシートで確認し、戦略を立案します。

■第3回:4月6日(月)モデルチェンジに挑戦(1)苗づくりと初期生育/根づくり
 稲作は健康な苗づくりによるスタートダッシュ(初期生育)が勝負。中干しのベストタイミングや、暑い夏に負けない、水をよく吸う根づくりも学びます。

■第4回:4月7日(火)モデルチェンジに挑戦(2)高温・乾燥への備え/稲の持久力
 最後まで元気な稲を育てるには?高温・乾燥に備える土づくり、稲の持久力を高める水管理などを解説します。

 ※各回の詳細はリンク先(公式サイト)からご確認ください。

◆講師プロフィール

藤井弘志(ふじい・ひろし)氏
 1956年山形県酒田市生まれ。岩手大学農学部農芸化学科卒業後、79年~2005年度まで山形県職員(農業技術)。06年~19年度まで山形大学農学部教授。20年に同大学を早期退職し、株式会社ファーム・フロンティアを起業。水稲を中心に農業者の研修や講演を行う。20年度~山形大学客員教授。博士(農学)。2026年2月より日本農業新聞営農面で「経営のツボ」を連載。





◆開催概要

■名称:みらい稲作アカデミー
■主催:株式会社日本農業新聞
■日時:2026年3月24日(火)、25日(水)、4月6日(月)、7日(火)いずれも13:30~15:40
■開催方式:オンライン(Zoom使用)、アーカイブ配信あり

◆受講料(税込)

■個人受講:
 1回 5,000円/全4回セット 15,000円
 ※申し込んだ回の資料ダウンロード、アーカイブ動画の視聴を含みます。
申し込み(個人)
■団体受講:
 1回 50,000円/全4回セット 150,000円
 JA、生産部会、自治体などが参加者を集める研修などに活用する場合、参加人数を問わず上記料金で利用できます。
 ※発行URLは1つとし、各参加者へのURL配布はできません。
申し込み(団体)

◆お問い合わせ先

 株式会社日本農業新聞ソリューション事業部
 メール:midorigx(at)agrinews.co.jp
 ※(at)をアットマーク記号に変えてお送りください。

◆日本農業新聞について



 日本農業新聞は、国内唯一の日刊農業専門紙です。1928年に創刊した「市況通報」を前身とし、「食と農の総合情報メディア」として、90年以上にわたって専門情報を伝えてきました。近年は電子版やデジタルメディアといった多メディア展開、各種セミナーの開催、農業・JAのデジタル化支援などにも力を入れています。



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