神奈川大学国際経営研究所横浜みなとみらい学センター主催
2028年に創立100周年を迎える神奈川大学（本部：横浜市、学長：戸田龍介）では、*1神奈川大学国際経営研究所横浜みなとみらい学センター主催で、「食の持続可能性×食の未来に向けた産官学民共同研究プロジェクト」2025年度総括シンポジウムを、2月14日（土）、みなとみらいキャンパスにて開催いたします。詳細は実施概要をご覧ください。
「食の持続可能性×食の未来に向けた産官学民共同研究プロジェクト」は、*2三菱食品株式会社 経営企画本部戦略研究所の協力により、2025年6月に発足しました。本プロジェクトは、食の持続可能性に関わる課題に対し、*3SCM関連メンバー（メーカー、卸、小売、物流、DX、決済等）で、社会デザインの視点から食の未来を研究し、社会実装することを目的としています。
【総括シンポジウム 実施概要】
日時：202６年2月14日（土） 13:00～17:00
会場：神奈川大学みなとみらいキャンパス4階 米田吉盛記念講堂
内容：アジェンダ
１.開会の挨拶 神奈川大学経営学部教授兼経営学研究科委員長兼国際経営研究所
所長 青木宗明
２.基調講演 中央大学商学部教授 木立真直氏
３.年度総括 神奈川大学経営学部准教授 中見真也
４.研究会成果（サステナブルリング関連）報告
三菱食品株式会社経営企画本部戦略研究所 所長 本田裕之氏
５.パネルディスカッション
司会 神奈川大学経営学部准教授 中見真也
パネラー 中央大学商学部教授 木立真直氏
三菱食品株式会社経営企画本部戦略研究所所長 本田裕之氏
D4DR株式会社 代表取締役社長 藤元健太郎氏
イオンリテール株式会社 南関東カンパニー東神奈川事業部長 藤田一夫氏
ケンミン食品株式会社 営業企画室室長 田原義久氏
６.閉会の挨拶 神奈川大学経営学部准教授 中見真也
＊1神奈川大学国際経営研究所横浜みなとみらい学センター … 神奈川大学の研究に関する方針を踏まえ、国際経営研究所は、研究成果の発信と活用の強化に努めるとともに、経営を広域的視点から総合的に研究することを基本方針とします。本研究所内に、2025年4月に発足した「横浜みなとみらい学センター」は、横浜みなとみらい地区に根差した産官学民での社会デザイン、価値共創、オープンイノベーション型志向の研究センターです。「横浜みらいとみらい地区のあるべき姿」を探索するために、プレイス・ブランディングの視点で、「観光」、「都市デザイン」、「Well-being」、「アントレレプレナーシップ」、「エンターテイメント」を軸に研究テーマ設定を行っており、今回の共同研究PJは、「Well-being」研究の一端を担うものとして位置づけています。 https://iibm.kanagawa-u.ac.jp/
＊2三菱食品株式会社 経営企画本部戦略研究所 … 三菱食品株式会社が設置した組織で、食品流通業界の動向や生活者調査研究、社会課題の解決に向けた取り組みを行う。
＊3 SCM … Supply Chain Managementの略
【「食の持続可能性×食の未来に向けた産官学民共同研究プロジェクト」概要】
神奈川大学国際経営研究所（所長：経営学部 青木宗明教授）横浜みなとみらい学センター（センター長：経営学部 中見真也准教授）が主催し、三菱食品株式会社 経営企画本部戦略研究所（所長
本田裕之氏）協力による産官学民連携の共同研究プロジェクトです。
目的：食の持続可能性に関わる課題に対し、SCM関連メンバー（メーカー、卸、小売、物流、DX、
決済等）で、社会デザインの視点から、１０年後の食の未来（2035年）を研究し、社会実装を
図る。
成果：１.「食の持続可能性」と「食の未来に向けて食品業界が果たす役割」をテーマとして何が優先順
位が高いのかを検討し、その後、企業ごとに具体施策へ展開していく。
２.そのテーマに対し、横浜みなとみらい地区において、どのような具体的取り組みが出来るかを
考え、実際の小売企業の店頭・MD・マーケティング活動へ活かす。
期間：2025年～202７年度の3年間
【第1期】
2025年6月～12月：「食×サステナビリティ」課題の優先順位検討
参加各社が自社の過去の研究を持ち寄り、議論・考察する
2026年1月～2027年3月：各社落とし込み（月1回状況共有会）
2026年2月： シンポジウム
【第2期】
2026年4月～10月：みなとみらい地区における実証取組み内容検討・準備
2026年11月～2027年3月：みなとみらい地区における実証取組み実施（小売店頭・EC）
2027年2月シンポジウム
【第3期】
2027年4月～5月： 効果検証
2027年6月～2028年3月：まとめ、論文・書籍発刊
2028年2月：シンポジウム
参加企業・団体：三菱食品株式会社、東急株式会社、イオンリテール株式会社、スーパーサンシ株式会
社、株式会社千葉薬品、丸大食品株式会社、ケンミン食品株式会社、株式会社つま正、戸塚青果地方卸売市場（株式会社戸塚青果市場）、株式会社大広、株式会社アドインテ、D4DR株式会社、株式会社EVOCデータマーケティング、株式会社イー・ロジット、IBMコンサルティング、株式会社オカムラ、Ｙｏｔａ株式会社、一般社団法人横浜みなとみらい２１、一般社団法人社会的健康戦略研究所、
一般社団法人日本オムニチャネル協会、ネクストリテールラボ他
2028年に創立100周年を迎える神奈川大学（本部：横浜市、学長：戸田龍介）では、*1神奈川大学国際経営研究所横浜みなとみらい学センター主催で、「食の持続可能性×食の未来に向けた産官学民共同研究プロジェクト」2025年度総括シンポジウムを、2月14日（土）、みなとみらいキャンパスにて開催いたします。詳細は実施概要をご覧ください。
「食の持続可能性×食の未来に向けた産官学民共同研究プロジェクト」は、*2三菱食品株式会社 経営企画本部戦略研究所の協力により、2025年6月に発足しました。本プロジェクトは、食の持続可能性に関わる課題に対し、*3SCM関連メンバー（メーカー、卸、小売、物流、DX、決済等）で、社会デザインの視点から食の未来を研究し、社会実装することを目的としています。
【総括シンポジウム 実施概要】
日時：202６年2月14日（土） 13:00～17:00
会場：神奈川大学みなとみらいキャンパス4階 米田吉盛記念講堂
内容：アジェンダ
１.開会の挨拶 神奈川大学経営学部教授兼経営学研究科委員長兼国際経営研究所
所長 青木宗明
２.基調講演 中央大学商学部教授 木立真直氏
３.年度総括 神奈川大学経営学部准教授 中見真也
４.研究会成果（サステナブルリング関連）報告
三菱食品株式会社経営企画本部戦略研究所 所長 本田裕之氏
５.パネルディスカッション
司会 神奈川大学経営学部准教授 中見真也
パネラー 中央大学商学部教授 木立真直氏
三菱食品株式会社経営企画本部戦略研究所所長 本田裕之氏
D4DR株式会社 代表取締役社長 藤元健太郎氏
イオンリテール株式会社 南関東カンパニー東神奈川事業部長 藤田一夫氏
ケンミン食品株式会社 営業企画室室長 田原義久氏
６.閉会の挨拶 神奈川大学経営学部准教授 中見真也
＊1神奈川大学国際経営研究所横浜みなとみらい学センター … 神奈川大学の研究に関する方針を踏まえ、国際経営研究所は、研究成果の発信と活用の強化に努めるとともに、経営を広域的視点から総合的に研究することを基本方針とします。本研究所内に、2025年4月に発足した「横浜みなとみらい学センター」は、横浜みなとみらい地区に根差した産官学民での社会デザイン、価値共創、オープンイノベーション型志向の研究センターです。「横浜みらいとみらい地区のあるべき姿」を探索するために、プレイス・ブランディングの視点で、「観光」、「都市デザイン」、「Well-being」、「アントレレプレナーシップ」、「エンターテイメント」を軸に研究テーマ設定を行っており、今回の共同研究PJは、「Well-being」研究の一端を担うものとして位置づけています。 https://iibm.kanagawa-u.ac.jp/
＊2三菱食品株式会社 経営企画本部戦略研究所 … 三菱食品株式会社が設置した組織で、食品流通業界の動向や生活者調査研究、社会課題の解決に向けた取り組みを行う。
＊3 SCM … Supply Chain Managementの略
【「食の持続可能性×食の未来に向けた産官学民共同研究プロジェクト」概要】
神奈川大学国際経営研究所（所長：経営学部 青木宗明教授）横浜みなとみらい学センター（センター長：経営学部 中見真也准教授）が主催し、三菱食品株式会社 経営企画本部戦略研究所（所長
本田裕之氏）協力による産官学民連携の共同研究プロジェクトです。
目的：食の持続可能性に関わる課題に対し、SCM関連メンバー（メーカー、卸、小売、物流、DX、
決済等）で、社会デザインの視点から、１０年後の食の未来（2035年）を研究し、社会実装を
図る。
成果：１.「食の持続可能性」と「食の未来に向けて食品業界が果たす役割」をテーマとして何が優先順
位が高いのかを検討し、その後、企業ごとに具体施策へ展開していく。
２.そのテーマに対し、横浜みなとみらい地区において、どのような具体的取り組みが出来るかを
考え、実際の小売企業の店頭・MD・マーケティング活動へ活かす。
期間：2025年～202７年度の3年間
【第1期】
2025年6月～12月：「食×サステナビリティ」課題の優先順位検討
参加各社が自社の過去の研究を持ち寄り、議論・考察する
2026年1月～2027年3月：各社落とし込み（月1回状況共有会）
2026年2月： シンポジウム
【第2期】
2026年4月～10月：みなとみらい地区における実証取組み内容検討・準備
2026年11月～2027年3月：みなとみらい地区における実証取組み実施（小売店頭・EC）
2027年2月シンポジウム
【第3期】
2027年4月～5月： 効果検証
2027年6月～2028年3月：まとめ、論文・書籍発刊
2028年2月：シンポジウム
参加企業・団体：三菱食品株式会社、東急株式会社、イオンリテール株式会社、スーパーサンシ株式会
社、株式会社千葉薬品、丸大食品株式会社、ケンミン食品株式会社、株式会社つま正、戸塚青果地方卸売市場（株式会社戸塚青果市場）、株式会社大広、株式会社アドインテ、D4DR株式会社、株式会社EVOCデータマーケティング、株式会社イー・ロジット、IBMコンサルティング、株式会社オカムラ、Ｙｏｔａ株式会社、一般社団法人横浜みなとみらい２１、一般社団法人社会的健康戦略研究所、
一般社団法人日本オムニチャネル協会、ネクストリテールラボ他
