【かぶらやグループ】ミャンマー大地震復興支援のため、炭焼うな富士・通販を含む、グループ全店の売上1%にあたる「289万4767円」を寄付。

掲載日: 2025年05月02日 /提供:かぶらやグループ

従業員の母国支援に向けた全社的な取り組みを実施。店頭募金箱の設置は5月7日(水)まで。

愛知県を拠点に「炭焼 うな富士」「第八飯場丸」「名古屋大酒場 だるま」などを運営する株式会社かぶらやグループ(本社:名古屋市中区千代田、代表取締役社長:榎本 渉)は、2025年3月28日(金)にミャンマーで発生した大地震を受け、被災地の一日も早い復興を願い、店頭募金活動および売上の一部を寄付する支援活動を実施しました。グループ店舗の売上の1%を、国際支援団体へ289万4767円を寄付いたしました。

※店頭募金箱は5/7(水)まで設置

■支援活動の概要
・対象期間:2025年4月1日(火)~4月15日(火)
・実施店舗:かぶらやグループ全10ブランド、19店舗
・寄付金額:2,894,767円(期間中売上の1%)
・寄付先:国際支援団体(4月28日振り込み)
※店頭には5月7日(水)まで募金箱を設置、いただいたご支援金は5月中旬に寄付予定

かぶらやグループでは、店舗およびセントラルキッチン(工場)において、多くのミャンマー国籍従業員が日々の業務を支えています。3月28日(金)、ミャンマーで大地震が発生したとの報道を受け、社内連絡ツールを通じて、ミャンマー国籍のスタッフのご家族の安否をいち早く確認しました。そのわずか30分後には、「ミャンマーのために自分たちにできることをしよう」と社内で声が上がり、お客様や従業員への募金呼びかけと、会社としての売上寄付を決定しました。
ミャンマー出身スタッフと役員が語る想いと支援の背景ミャンマー出身スタッフ ソウ
「私の実家は大きな被害もなく一安心していましたが、マンダレイにある妻の実家の2階は倒壊しました。いま、国家が不安定なミャンマーで、家族への心配はとてもあります。会社このような取り組みをしていただけたこと、ミャンマーの国民のひとりとして、国を代表してとてもありがたいことで本当に感謝しかありません」。



【写真左】武田誠史/常務取締役、【写真右】ソウ/正社員

常務取締役 武田誠史
「20歳の頃、学生アルバイトとして働き始めたとき、僕にいろはを教えてくれたのは洗い場にいたミャンマー出身のウェンさんでした。居酒屋は本当に忙しくて、洗い物が山積みのときも、いつでも笑顔で“はい、よろこんで”と働くウェンさんがいたから今の僕がいます。これまで、そしてこれからも会社を支えてくれているミャンマー出身の仲間たちに何もしないという選択肢はありませんでした。彼らへの感謝と被災されたミャンマーのいち早い復興を願って、ささやかではありますが募金および売上の一部を寄付させていただきました」。
【株式会社かぶらやグループ 会社概要】
・本社所在地:愛知県名古屋市中区千代田
・代表者:代表取締役社長 榎本 渉
・公式サイト:https://kaburaya-group.co.jp/
1992年、名古屋市東区にて創業。うなぎ料理・うなぎの通販をはじめ、居酒屋・鮨・レストランなど、幅広い飲食業態を展開。「“幸腹”の刻をともに」をミッションに、お客様のひとときが幸せな時間となるよう、長く愛される店舗づくりを追求しています。

株式会社 かぶらや
マーケティング本部:河合・印藤
電話番号:052-332-1388(代)、s-into@kaburaya-group.co.jp(印藤)

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