インストアプロモーション領域を強みとする株式会社アルファによる独自調査報告。関東にお住まいの女性664人に、ライフスタイルに関する調査の一環で「食品スーパーにおけるお買い物に関するアンケート」を実施
食品スーパーへお買い物に行く「前」段階にフォーカスして消費者動向調査を実施
？トピックス
● 食品スーパーでの買い物について「計画的に行う」が44.6％。「その場で決める」が35.5％。「どちらの場合もある」が19.9％だった。一般的な相場と比べると「計画購買」の割合が高くなってきている印象。
●「計画的に買い物をする」際に行っていることとして、「冷蔵庫の中身を確認」が79.7％。次いで「特売情報の確認」で38.5％となっている。ロスを減らしつつ、賢く節約して家計をやりくりしていることが伺える。
● 来店前の情報入手経路としては、食品スーパーのチラシが主流となっているものの、店舗アプリ、店頭告知、口コミ、メルマガからも情報を取得している割合も少なくなかった。
● 複数の食品スーパーを使い分けしている割合が75.5％だった。いかに消費者の中にメイン店舗として位置づけられるかが来店頻度アップのキーとなってくる。
● 店舗選びの条件において、主に価格、品質、品揃え、立地はもちろんのこと、ポイント施策やクーポン施策などの販促施策や店舗の雰囲気、清潔さといった、効果が可視化しにくい条件も食品スーパーを選ぶ際の要因になっていることがわかった。
調査の背景・目的
近年のデータに基づく意思決定を重視する傾向を背景に、株式会社アルファは販促施策や店舗演出の理解促進を目的として「食品スーパーにおけるお買い物に関するアンケート調査」を実施。
効果を可視化しにくい事柄にスポットライトを当て、販促施策や店舗演出が及ぼす消費者行動への影響を評価し、売上に及ぼす影響を明らかにすることを狙いとしている。
「計画的に行う」44.6％ ＋「どちらの場合もある」19.9％に着目
一般的に計画購買が2～3割というのが相場のなか、「計画的に行う」が44.6％ ＋ 「どちらの場合もある」の19.9％と合わせると相対的に高くなっている状況。店舗側で消費者の来店前から用意周到に対策を講じることができれば、消費者の計画購買に影響を及ぼせる可能性があると言える。
反対に「その場で決める」の35.5％ ＋「どちらの場合もある」の19.9％に着目すると、この非計画購買といった浮遊層にいかにアピールできるか、そういった点も売上アップには不可欠な課題でもある。
「計画的に買い物をする」際に行っていることとして、「冷蔵庫の中身を確認」が79.7％。次いで「特売情報の確認」で38.5％に着目
79.7％が「冷蔵庫の中身を確認する」と回答しており、食材を無駄なく賢く使いたい意識が非常に高いと考えられる。
次いで「特売情報を確認する」、「予算を決める」といった行動も、賢く堅実に家計をやりくりしたい意識も強い。
さらに、「家族など同居者に聞く」といった事柄が続き、家族に喜んでもらいたいといった心理が計画購買に影響を及ぼす要因のひとつであることもわかった。
「食品スーパーのアプリ」「店頭告知」「友人・家族からの情報」「食品スーパーのメルマガ」に着目
来店前の情報入手経路は、食品スーパーのチラシが主流となっているものの、店舗のアプリ、店頭告知、口コミ、メルマガといった幅広い経路からも情報を入手していることがわかった。そのため、効果を可視化しにくい店頭告知やメルマガ、口コミに関しても、しっかり取り組んでいくことで来店の動機づけに好影響を及ぼせるのではないか、と考えられる。
「はい」の75.5％に着目
75.5％の方が食品スーパーを複数店舗を使い分けしている状況。いかに消費者の中にメイン店舗として位置づけられるかが来店頻度アップのキーとなってくる。
使い分けの主な要因として「価格」「品揃え」「商品」「品質」「立地」といった事柄は定番上位なものの、着目すべきは「特売情報」「ポイント制度の有無」「クーポン制度の有無」「店舗の雰囲気」「店舗の清潔さ」「接客」に着目
競合店より自店の指名率を向上させるためには主要となる「商品周り」の事柄だけでなく、「販促施策」や「店舗演出」といった比較的効果を可視化しにくい事柄まで着実に実行できるかどうかで差が生まれてくるのではないか。
？調査結果からの考察
商品の価格、品質、品揃えといった商品周りへの注力も大切だが、さらにお客さまからの指名を獲得するために、「販促施策」や「店舗演出」といった効果を可視化しにくい活動についても、着実かつ、幅広く実行していくことで、お客さまの「来店理由」や「買う理由」を増やすことにもつながっていくのではないか。
調査概要
※本データの利用について
1 データは自由にご利用いただけます。情報の出典元として「株式会社アルファ調べ」と明記してください。
2 調査結果データについて加工・改変はご遠慮ください。
3 当社がふさわしくないと判断した場合には、転載許可を取り消し、掲載の中止を求めることがございます。
■会社概要
株式会社アルファ
メーカーさまや小売さまから発信される情報を、主にPOP（Point of Purchase）を介して、買い物客（ショッパー）に伝わるコミュニケーションに変換。商品・サービスの価値をよりショッパーに伝わりやすくすることで、立ち止まり率や手に取る率を高めつつ、購買意欲を刺激する販売促進活動を行っています。
所在地：岡山県岡山市中区桑野709番地6
代表者：代表取締役社長 岡本 悟征
事業内容：販売促進用品の企画・製作・販売ならびに情報の企画・編集・販売
Webサイト：https://www.popalpha.co.jp
食品スーパーへお買い物に行く「前」段階にフォーカスして消費者動向調査を実施
？トピックス
● 食品スーパーでの買い物について「計画的に行う」が44.6％。「その場で決める」が35.5％。「どちらの場合もある」が19.9％だった。一般的な相場と比べると「計画購買」の割合が高くなってきている印象。
●「計画的に買い物をする」際に行っていることとして、「冷蔵庫の中身を確認」が79.7％。次いで「特売情報の確認」で38.5％となっている。ロスを減らしつつ、賢く節約して家計をやりくりしていることが伺える。
● 来店前の情報入手経路としては、食品スーパーのチラシが主流となっているものの、店舗アプリ、店頭告知、口コミ、メルマガからも情報を取得している割合も少なくなかった。
● 複数の食品スーパーを使い分けしている割合が75.5％だった。いかに消費者の中にメイン店舗として位置づけられるかが来店頻度アップのキーとなってくる。
● 店舗選びの条件において、主に価格、品質、品揃え、立地はもちろんのこと、ポイント施策やクーポン施策などの販促施策や店舗の雰囲気、清潔さといった、効果が可視化しにくい条件も食品スーパーを選ぶ際の要因になっていることがわかった。
調査の背景・目的
近年のデータに基づく意思決定を重視する傾向を背景に、株式会社アルファは販促施策や店舗演出の理解促進を目的として「食品スーパーにおけるお買い物に関するアンケート調査」を実施。
効果を可視化しにくい事柄にスポットライトを当て、販促施策や店舗演出が及ぼす消費者行動への影響を評価し、売上に及ぼす影響を明らかにすることを狙いとしている。
「計画的に行う」44.6％ ＋「どちらの場合もある」19.9％に着目
一般的に計画購買が2～3割というのが相場のなか、「計画的に行う」が44.6％ ＋ 「どちらの場合もある」の19.9％と合わせると相対的に高くなっている状況。店舗側で消費者の来店前から用意周到に対策を講じることができれば、消費者の計画購買に影響を及ぼせる可能性があると言える。
反対に「その場で決める」の35.5％ ＋「どちらの場合もある」の19.9％に着目すると、この非計画購買といった浮遊層にいかにアピールできるか、そういった点も売上アップには不可欠な課題でもある。
「計画的に買い物をする」際に行っていることとして、「冷蔵庫の中身を確認」が79.7％。次いで「特売情報の確認」で38.5％に着目
79.7％が「冷蔵庫の中身を確認する」と回答しており、食材を無駄なく賢く使いたい意識が非常に高いと考えられる。
次いで「特売情報を確認する」、「予算を決める」といった行動も、賢く堅実に家計をやりくりしたい意識も強い。
さらに、「家族など同居者に聞く」といった事柄が続き、家族に喜んでもらいたいといった心理が計画購買に影響を及ぼす要因のひとつであることもわかった。
「食品スーパーのアプリ」「店頭告知」「友人・家族からの情報」「食品スーパーのメルマガ」に着目
来店前の情報入手経路は、食品スーパーのチラシが主流となっているものの、店舗のアプリ、店頭告知、口コミ、メルマガといった幅広い経路からも情報を入手していることがわかった。そのため、効果を可視化しにくい店頭告知やメルマガ、口コミに関しても、しっかり取り組んでいくことで来店の動機づけに好影響を及ぼせるのではないか、と考えられる。
「はい」の75.5％に着目
75.5％の方が食品スーパーを複数店舗を使い分けしている状況。いかに消費者の中にメイン店舗として位置づけられるかが来店頻度アップのキーとなってくる。
使い分けの主な要因として「価格」「品揃え」「商品」「品質」「立地」といった事柄は定番上位なものの、着目すべきは「特売情報」「ポイント制度の有無」「クーポン制度の有無」「店舗の雰囲気」「店舗の清潔さ」「接客」に着目
競合店より自店の指名率を向上させるためには主要となる「商品周り」の事柄だけでなく、「販促施策」や「店舗演出」といった比較的効果を可視化しにくい事柄まで着実に実行できるかどうかで差が生まれてくるのではないか。
？調査結果からの考察
商品の価格、品質、品揃えといった商品周りへの注力も大切だが、さらにお客さまからの指名を獲得するために、「販促施策」や「店舗演出」といった効果を可視化しにくい活動についても、着実かつ、幅広く実行していくことで、お客さまの「来店理由」や「買う理由」を増やすことにもつながっていくのではないか。
調査概要
※本データの利用について
1 データは自由にご利用いただけます。情報の出典元として「株式会社アルファ調べ」と明記してください。
2 調査結果データについて加工・改変はご遠慮ください。
3 当社がふさわしくないと判断した場合には、転載許可を取り消し、掲載の中止を求めることがございます。
■会社概要
株式会社アルファ
メーカーさまや小売さまから発信される情報を、主にPOP（Point of Purchase）を介して、買い物客（ショッパー）に伝わるコミュニケーションに変換。商品・サービスの価値をよりショッパーに伝わりやすくすることで、立ち止まり率や手に取る率を高めつつ、購買意欲を刺激する販売促進活動を行っています。
所在地：岡山県岡山市中区桑野709番地6
代表者：代表取締役社長 岡本 悟征
事業内容：販売促進用品の企画・製作・販売ならびに情報の企画・編集・販売
Webサイト：https://www.popalpha.co.jp
