【消費者1314人にトマトアンケート】「値上げ容認」8割超

更新日: 2024年06月08日 /提供:日本農業新聞

「再生産可能価格」の理解度は5%

 日本農業新聞広告部は、農産物直売所の利用者約5500人へトマトに関するアンケートを実施しました。1314人が回答した結果、トマトが1、2割高くなっても購入する人の割合は86%に達し、消費者が値上げに一定の理解を示していることが分かりました=グラフ1参照。




 一方、普段から農産物直売所を利用し、地産地消や食に関心が高いと考えられる層でも、「再生産可能価格」という言葉の意味が分かる人は5%しかおらず、農業理解の醸成に課題も見えました=グラフ2参照



 アンケートでは、消費者の“理想のトマト像”を探るため、好きなトマトの大きさや購入する際の判断基準、購入頻度なども調査しました。

 詳細は、6月7日付本紙広告企画「日本農業新聞冬春取りトマト特集」や、特設サイトで紹介しています。

↑↑アンケート結果の詳細はこちら↑↑
https://pr.agrinews.co.jp/ad/tomato202406

調査方法と調査内容


■対象者
フリーペーパー「フレマルシェ」※
公式LINE登録者約5500人
■人数
1314人が回答
■調査方法
インターネット調査(アンケートツール「クエスタント」のURLを配信)
■調査期間
2024年4月3~26日

※「フレマルシェ」は、日本農業新聞がJA直売所向けに年4回発行するフリーペーパー。全国約700カ所の直売所に25万部配布しています。

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国内唯一で最大部数(約28万部※2023年10月初号)の日刊農業専門紙「日本農業新聞」を発行。2021年11月に電子版を創刊し、デジタル分野での情報発信も強化しています。

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株式会社日本農業新聞広報局広告部
〒110-8722 東京都台東区秋葉原2-3
TEL:03(6281)5810
E-mail:koukoku@agrinews.co.jp
担当:三浦、鹿住

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