海の技術を知る・見る・食べる、一般来場無料「マリンテックフードマルシェ2026」を同時開催／登壇者決定、参加者を幅広く募集
マリンテックインキュベーター協議会（事務局：うみらぼ株式会社、代表：川野晃太、所在地：三重県志摩市）は、2026年11月28日・29日の2日間、広島県呉市にて「マリンテックサミット2026」を開催いたします。このたび概要が決定いたしましたので、お知らせいたします。あわせて、一般参加者、学生ワークショップ参加者、ピッチコンテストのエントリー、ポスター出展者、そして当日メディア取材を幅広く募集いたします。
・日時：11月28日（土）13:00～18:00
・参加費：有料（広島県、呉市地域住民割引や学生割引有り）
・日時：11月28日（土）10:00～16:30
・内容：海の技術で育てた食材を使った料理など出店をいたします。
・参加費：無料（マルシェ内のお食事・お飲み物は有料販売）
・日時：11月28日（日）9:00～15:00（予定）
・参加費：有料
株式会社エイトノット 代表取締役CEO／共同創業者木村 裕人
カリフォルニア州立大学を卒業後、アップルジャパンを経て、デアゴスティーニ・ジャパン入社。コミュニケーションロボット「ロビ」をはじめとするロボティクス事業の責任者を務める。その後、バルミューダにて新規事業立ち上げを担当し独立。フリーランスとしてスタートアップ企業のマーケティング、PR戦略や、大手メーカーの商品企画を手掛けた。学生時代より親しみのあったSUP、ダイビングなどマリンアクティビティを介して、海の魅力とマリンテックの可能性に惹かれ、2021年3月にエイトノット設立。一級小型船舶操縦士。
Toroidal Propulsion株式会社 代表中村 ユセフ 健
岐阜大学工学部土木工学科出身、ノルウェー科学技術大学Visiting Professor、スタンフォード大学Visiting Faculty member、JAMSTEC海洋研究開発機構 研究員を経て広島大学大学院先進理工系科学研究科 教授。流体工学技術の基礎・応用研究の国内の第一人者。査読付き学術論文141編、特許25件の研究成果を有する。また産学連携の経験も長く、共同研究は計144件を実施
ルーチェサーチ株式会社 代表取締役渡辺 豊
2011年ルーチェサーチ株式会社を設立。ドローンの開発と利活用促進に注力し、日本初のドローンでの広島豪雨災害調査、首相官邸でのデモフライト、橋梁やダムといった構造物調査、熊本地震災害での地割れ調査業務を経験。第 7 回ロボット大賞をはじめ、様々な賞を受賞。また、全国の国土交通省や日本測量協会が主催する講演会において講師を務めている。
有限会社バンカー・サプライ 会長横山 恭治
有限会社バンカー・サプライ会長。広島県呉市を拠点に、観光クルーズ、船舶燃料販売、離島交通など多様な海上事業を展開。AI自動運転技術や電動船（EV船）の導入、ドローン計測など先進技術の活用により、「海のモビリティ革新」を実践。呉湾の海運業の可能性を広げながら、次世代の海上交通と船舶推進技術の実現に取り組んでいる。
株式会社Shireru 代表取締役山田 みかん
三重県伊勢市出身。2014年に地方テレビ局へ入社し報道記者として勤務。2016年に系列スクープ賞、2018年には全国約1,800自治体への独自調査報道でギャラクシー賞を受賞し、同調査は個人情報保護法の改正にもつながった。2020年に「うみらぼ」をテレビ局で初めて取材。その後、副業でスタートアップや自治体の広報PR支援を開始し、2023年8月に株式会社Shireruを設立。現在は広報コンサルに加え一次情報プラットフォームを開発するなどしている。
株式会社リブル 代表取締役CTO岩本 健輔
1983年、静岡県浜松市生まれ。琉球大学大学院理工学研究科博士後期課程修了、理学博士。専門は分子生態学。沖縄県水産試験場の水産技師として勤務したのち、徳島県内民間水産研究所への転職を機に移住、生物試験や研究開発の企画・実施・マネージャー業務を経験。2018年、徳島県海陽町を拠点に水産ベンチャー「株式会社リブル」を創業。「世界一面白い水産業」を目指し、シングルシード方式による牡蠣の人工種苗生産や、AI・IoT技術を駆使したスマート養殖・スマート藻類培養システムの開発・社会実装を主導する。徳島大学や通信事業者との共同研究など、産学官連携によるデータ駆動型の持続可能な水産モデルの確立に取り組み、日本の水産業の構造変革と水産DXを牽引する。
広島大学 大学院先進理工系科学研究科 教授作野 裕司
海洋・沿岸域を対象としたリモートセンシング工学を専門とし、人工衛星、ドローン、現場観測を組み合わせた海洋環境モニタリングや防災・海事分野への応用研究に取り組む。近年は、海洋リモートセンシング技術の社会実装や海洋文化都市の創生を目指した研究プロジェクトを推進し、海洋環境保全、養殖業、海上交通、防災分野におけるデータ利活用を進めている。
株式会社オーエフラボ 漁師木村 勲
公務員から漁師へ転身。浦村での垂下式養殖を経て、現在は英虞湾の浜島でシングルシード養殖に特化した事業を行う。香港で目にした「至極（shigoku）」の殻の形状に感銘を受けたことを機に、2ミリ種苗の陸上中間育成を通したシングルシード養殖に着手。垂下式の傍らで趣味として始めた試みは、現在50万貝の規模での事業となっている。現場での技術蓄積とデータ収集を通じ、陸上から海へと繋ぐ養殖プロセスの構築と、水産業における新たなアプローチの検証を続けている。
和歌山工業高等専門学校 教授和歌ノ浦ブルーエコノミー推進研究機構 理事長楠部 真崇
深海微生物の高圧生態を研究するとともに、海洋微生物を用いた海洋環境改善に取り組んでいる。腸内細菌バランスが崩れると体調が悪くなるように、海底の細菌バランスで健全な藻場再生を試みている。海から学ぶことは数多く、現在もなおその広大なフォロンティア領域に魅せられている。海に関わる文化を尊重して、新しいビジネスや経済圏の創出を目指している。NPO和歌ノ浦ブルーエコノミー推進研究機構代表理事、（一社）日本先端科学技術教育人材研究開発機構代表理事。
株式会社FullDepth 代表取締役吉賀 智司氏
2009年国内大手ベンチャーキャピタルに入社。つくば市内の中小企業にて2年間の勤務を経て、2015年に独立。同年より、大学時代の同級生である伊藤昌平（当社共同創業者、現取締役CSO）と共に、深海に潜るロボットの事業化を推進。2016年3月に株式会社FullDepth取締役に就任。現在、代表取締役社長。
奈良工業高等専門学校 校長江崎 修央
鳥羽商船高等専門学校電子機械工学科を卒業後、豊橋技術科学大学大学院で知識情報工学を専攻し博士（工学）を取得。オークマ株式会社勤務を経て1998年に鳥羽商船高専へ着任し、情報機械システム工学科教授としてネットワークや画像情報処理を専門に、水産業支援やAI・IoTを活用した獣害対策など地域に根ざした社会実装研究に取り組んできた。2018年には情報処理学会優秀教育賞を受賞。2026年4月、奈良工業高等専門学校の校長に就任し、AI・情報教育を軸とした教育改革を推進している。
広島商船高等専門学校 准教授岸 拓真
2015年に広島商船高等専門学校商船学科の助教として着任。講師を経て、2023年より現職。現在は海事サイバーセキュリティや教育工学を専門とし、船舶・陸上間の通信分析やインシデント対応演習、人間と自律システムの協調に関する研究に携わる。自律航行船舶の社会実装やAI・クラウドツールを活用した教育・開発環境の構築に注力。さらにSUP（スタンドアップパドル）のスポーツ科学研究など、瀬戸内の海をフィールドにIT・教育・スポーツを横断する多角的なアプローチで、理論と実践を結ぶ次世代の海事人材育成を続けている。
公益財団法人笹川平和財団 海洋政策研究所 海洋政策実現部 特任部長小原 朋尚
神戸大学大学院海事科学研究科修了。海事代理士業務の傍ら、神戸大学、和歌山大学にて海洋実習の指導に従事し、教育現場から海事人材の育成に携わる。2013年より日本で唯一の民間練習帆船「みらいへ」を運航する一般社団法人の理事・運航管理者としてセイル・トレーニングプログラムの企画開発を行い、同船の船長としても長年、企業・学校・環境教育を横断する体験型研修プログラムを約10年間に渡り指導。現在は海洋教育の普及、支援事業に従事。
世界的なセーリング指導団体の日本組織や海洋教育指導団体の理事も務め、海での学びの普及、発展に努めている。
広島大学 教授／海洋・海事未来研究所長睦田 秀実
広島大学大学院先進理工系科学研究科教授、広島大学工学部副工学部長，広島大学海洋・海事未来研究所長。海洋・沿岸工学、環境流体工学、計算力学を専門とし、海洋デジタルツイン、船舶の省エネルギー化・脱炭素化技術、海洋防災・減災に関する研究を推進している。広島大学の教育・研究に従事し、スタンフォード大学およびノルウェー科学技術大学（NTNU）での研究経験も有する。理論・数値シミュレーション・実海域観測を融合した研究を展開するとともに、産学官連携や国際共同研究を通じて、海洋・海事・造船分野のイノベーション創出と次世代人材育成に取り組んでいる。
全国高等専門学校ディープラーニングコンテスト実行委員会（DCON）事務局長岡田 隆太朗
1974年生東京都出身。慶應義塾大学在学中に起業。事業売却後事業会社を連続設立し、2012年 株式会社ABEJAを共同創業。2015年より、IT経営者のコミュニティイベントInfinity Ventures Summitの運営事務局を設立し事務局長に就任（現シニアアドバイザー）。2017年、ディープラーニングの産業活用促進を目的に一般社団法人日本ディープラーニング協会を設立し事務局長に就任。2018年より同理事兼任（現専務理事）。2019年より全国高等専門学校ディープラーニングコンテストを開催。2021年より高専生の起業支援ファンド「DCON Start Up 応援１億円基金」を創設。2025年より一般社団法人AIロボット協会 事務局長を務める。
株式会社日本総合研究所 プリンシパル東 博暢
2006年大阪府立大学工学研究科電気情報系専攻博士前期課程修了。同年日本総研入社。2016年2月に日本の成長戦略の基盤となる先進性の高い技術やビジネスアイデアの事業化を支援しイノベーションを推進する異業種連携の事業コンソーシアム「Incubation & Innovation Initiative（III）」を組成し、代表と務めると共に全体統括を行う。スタートアップ支援、オープンイノベーション推進、大学改革やDX推進、産官学金市民連携によるスマートシティ/デジタル田園都市政策の推進に従事する。
その他、外部活動として、政府委員を歴任、浜松市、山梨県、苫小牧市、橿原市、尾道市等、各自治体の首長フェローも務める。
inspiring dots inc. 代表取締役CEO株式会社スペースデータ XDO重松 健
『Cinematic Urbanism』を提唱し、人々のライフスタイルや体験から都市・建築を再構築する都市・建築デザイナー。NYを拠点に20年以上、世界15カ国で都市開発・建築デザインに携わる。都市を物語の舞台として捉え、人々の行動や感情を可視化しながら、AIやデジタルツインを活用したシミュレーションシステムを開発。「好奇心を自由に表現できる都市」の実現を目指したビッグピクチャーを描き、分野を越えて点と点をつなぎ、スタートアップカルチャーを育む。ウォーターフロントを愛し、日本橋再開発を起点に、東京の舟運ネットワーク「東京B-LINE」を提唱。
自由民主党 経済産業部会長小林 史明
「テクノロジーの社会実装で、多様でフェアな社会を実現する」を政治信条に規制改革に注力。行財政改革、労働市場改革、デジタル規制改革、放送・通信改革等に取り組む。岸田政権では党の「新しい資本主義実行本部」において、経済構造改革、スタートアップ政策、社会保障制度改革を中心に、競争政策、党改革も推進。第1-2次岸田内閣でデジタル副大臣兼内閣府副大臣を務め、デジタル臨時行政調査会を創設。事務局長として、アナログ規制の見直しを主導し、一括改正に向けた計画を提言した。菅内閣では内閣府大臣補佐官としてワクチン接種促進事業を担当し、VRSの開発運用を牽引。第2次石破内閣では環境副大臣として、サーキュラーエコノミーの推進を主導した。また、自民党第50代青年局長としても全国組織のデジタル化をリード。現在は自由民主党経済産業部会長として、経済産業・中小企業・スタートアップ・通商・エネルギー分野の政策を統括し、政府・産業界・地方の現場の声をつなぎながら、日本経済の産業競争力強化に向けた政策立案を主導する。
株式会社イノカ 代表取締役CEO高倉 葉太
東京大学工学部を卒業、同大学院暦本純一研究室で機械学習を用いた楽器の練習支援の研究を行う。2019年4月に株式会社イノカを設立。2025年経済産業省が推進するスタートアップ支援プログラム「J-Startup」に選出。サンゴ礁生態系をはじめとした海洋生態系を水槽内に再現する独自の「環境移送技術」を活用し、大企業と協同で生物多様性をテーマとした新規事業の創出を行っている。瀬戸内渚フォーラムを立ち上げ、地域の自然と経済の両立を目指す取り組みも展開。2021年10月より一般財団法人 ロートこどもみらい財団 理事に就任。同年、Forbes JAPAN「30 UNDER 30」に選出。2024年4月より一般財団法人 潮だまり財団 理事に就任。
フリーアナウンサースピーチコンサルタント上坂 嵩
青山学院大学国際政治経済学部卒業。アナウンサーとして、俳優・経営者・政治家など3,000人以上をインタビュー。事件・事故・災害などニュースの最前線でも取材を重ねる。現在は「伝える力」のプロフェッショナルとして企業・行政・大学などで講演・研修を実施し、事業拡大やブランディング、人材育成を支援。キャリア教育にも力を入れ、「名古屋人間力大賞 名古屋市長賞」「青年版国民栄誉賞 環境大臣奨励賞」を受賞。YouTube「上坂嵩の伝える力チャンネル」でも、経営者らとの対談を通じて「伝える力」を発信している。
イベントMC・ファシリテーター 下岡優希
広島県呉市出身。海洋・科学技術分野を中心に、イベントMC・ファシリテーターとして活動。専門家や研究者、企業、地域の人々の間に立ち、専門的な知識や技術をわかりやすくひらき、対話や交流を生み出す「サイエンスとコミュニケーションの橋渡し」を得意とする。
呉工業高等専門学校 環境都市工学科・専攻科を経て、広島大学大学院 国際協力研究科にて修士号を取得。海や造船・海事産業が身近にある呉で育った経験を原点に、海洋分野のイベントやプロジェクトに携わる。
マリンテックサミット参加申し込みはこちら
１.キャリアワークショップ：海洋の課題と可能性、理系キャリアの選択肢をチームで探究するプログラム。発散・収束のワークを経て、参加者自身の視点でこれからのキャリアを描き、発表します。
２.PR・広報ワークショップ：PR・広報を実践的に学び、学生がマリンテックサミットの広報大使となり、チームで動画を企画・制作し、会場で発信します。
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・ピッチ時間：1チーム 3分＋質疑応答2分
・対象：海洋技術に取り組むスタートアップ・チーム（学生チームも歓迎）
・審査員：投資家・経営者など、投資と事業両方の視点で審査
・大賞：賞金10万円 副賞：協賛企業によるメンタリング等
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e-mail：contact@umilabo.co.jp
マリンテックインキュベーター協議会（事務局：うみらぼ株式会社、代表：川野晃太、所在地：三重県志摩市）は、2026年11月28日・29日の2日間、広島県呉市にて「マリンテックサミット2026」を開催いたします。このたび概要が決定いたしましたので、お知らせいたします。あわせて、一般参加者、学生ワークショップ参加者、ピッチコンテストのエントリー、ポスター出展者、そして当日メディア取材を幅広く募集いたします。
開催概要
本サミットは「海の技術で次の100年を創る」をテーマに、海洋技術分野の起業家・投資家・研究者・行政関係者に加え、漁師・水産関係者など海の現場に携わる皆様が一堂に会し、海にまつわる社会課題の解決と新産業創出を目指す場として開催しています。当日のタイムテーブル
マリンテックサミット2026
・会場：大和ミュージアム 4F・日時：11月28日（土）13:00～18:00
・参加費：有料（広島県、呉市地域住民割引や学生割引有り）
マリンテックフードマルシェ
・会場：大和ミュージアム前・日時：11月28日（土）10:00～16:30
・内容：海の技術で育てた食材を使った料理など出店をいたします。
・参加費：無料（マルシェ内のお食事・お飲み物は有料販売）
マリンテックツアー（エクスカーションプログラム）
・会場：呉市近郊・日時：11月28日（日）9:00～15:00（予定）
・参加費：有料
パネルトーク構成・登壇者のご紹介（順不同・敬称略）
１. 自動運転・AI・ロボティクスによる海洋海事の新機軸
離島交通から船舶推進技術、ドローン計測まで、“海のモビリティ革新”の最前線が集結。株式会社エイトノット 代表取締役CEO／共同創業者木村 裕人
カリフォルニア州立大学を卒業後、アップルジャパンを経て、デアゴスティーニ・ジャパン入社。コミュニケーションロボット「ロビ」をはじめとするロボティクス事業の責任者を務める。その後、バルミューダにて新規事業立ち上げを担当し独立。フリーランスとしてスタートアップ企業のマーケティング、PR戦略や、大手メーカーの商品企画を手掛けた。学生時代より親しみのあったSUP、ダイビングなどマリンアクティビティを介して、海の魅力とマリンテックの可能性に惹かれ、2021年3月にエイトノット設立。一級小型船舶操縦士。
Toroidal Propulsion株式会社 代表中村 ユセフ 健
岐阜大学工学部土木工学科出身、ノルウェー科学技術大学Visiting Professor、スタンフォード大学Visiting Faculty member、JAMSTEC海洋研究開発機構 研究員を経て広島大学大学院先進理工系科学研究科 教授。流体工学技術の基礎・応用研究の国内の第一人者。査読付き学術論文141編、特許25件の研究成果を有する。また産学連携の経験も長く、共同研究は計144件を実施
ルーチェサーチ株式会社 代表取締役渡辺 豊
2011年ルーチェサーチ株式会社を設立。ドローンの開発と利活用促進に注力し、日本初のドローンでの広島豪雨災害調査、首相官邸でのデモフライト、橋梁やダムといった構造物調査、熊本地震災害での地割れ調査業務を経験。第 7 回ロボット大賞をはじめ、様々な賞を受賞。また、全国の国土交通省や日本測量協会が主催する講演会において講師を務めている。
有限会社バンカー・サプライ 会長横山 恭治
有限会社バンカー・サプライ会長。広島県呉市を拠点に、観光クルーズ、船舶燃料販売、離島交通など多様な海上事業を展開。AI自動運転技術や電動船（EV船）の導入、ドローン計測など先進技術の活用により、「海のモビリティ革新」を実践。呉湾の海運業の可能性を広げながら、次世代の海上交通と船舶推進技術の実現に取り組んでいる。
株式会社Shireru 代表取締役山田 みかん
三重県伊勢市出身。2014年に地方テレビ局へ入社し報道記者として勤務。2016年に系列スクープ賞、2018年には全国約1,800自治体への独自調査報道でギャラクシー賞を受賞し、同調査は個人情報保護法の改正にもつながった。2020年に「うみらぼ」をテレビ局で初めて取材。その後、副業でスタートアップや自治体の広報PR支援を開始し、2023年8月に株式会社Shireruを設立。現在は広報コンサルに加え一次情報プラットフォームを開発するなどしている。
２. スマート養殖-次世代養殖の最前線
牡蠣養殖からリモートセンシングまで、“海を育てるテクノロジー”を語る。株式会社リブル 代表取締役CTO岩本 健輔
1983年、静岡県浜松市生まれ。琉球大学大学院理工学研究科博士後期課程修了、理学博士。専門は分子生態学。沖縄県水産試験場の水産技師として勤務したのち、徳島県内民間水産研究所への転職を機に移住、生物試験や研究開発の企画・実施・マネージャー業務を経験。2018年、徳島県海陽町を拠点に水産ベンチャー「株式会社リブル」を創業。「世界一面白い水産業」を目指し、シングルシード方式による牡蠣の人工種苗生産や、AI・IoT技術を駆使したスマート養殖・スマート藻類培養システムの開発・社会実装を主導する。徳島大学や通信事業者との共同研究など、産学官連携によるデータ駆動型の持続可能な水産モデルの確立に取り組み、日本の水産業の構造変革と水産DXを牽引する。
広島大学 大学院先進理工系科学研究科 教授作野 裕司
海洋・沿岸域を対象としたリモートセンシング工学を専門とし、人工衛星、ドローン、現場観測を組み合わせた海洋環境モニタリングや防災・海事分野への応用研究に取り組む。近年は、海洋リモートセンシング技術の社会実装や海洋文化都市の創生を目指した研究プロジェクトを推進し、海洋環境保全、養殖業、海上交通、防災分野におけるデータ利活用を進めている。
株式会社オーエフラボ 漁師木村 勲
公務員から漁師へ転身。浦村での垂下式養殖を経て、現在は英虞湾の浜島でシングルシード養殖に特化した事業を行う。香港で目にした「至極（shigoku）」の殻の形状に感銘を受けたことを機に、2ミリ種苗の陸上中間育成を通したシングルシード養殖に着手。垂下式の傍らで趣味として始めた試みは、現在50万貝の規模での事業となっている。現場での技術蓄積とデータ収集を通じ、陸上から海へと繋ぐ養殖プロセスの構築と、水産業における新たなアプローチの検証を続けている。
和歌山工業高等専門学校 教授和歌ノ浦ブルーエコノミー推進研究機構 理事長楠部 真崇
深海微生物の高圧生態を研究するとともに、海洋微生物を用いた海洋環境改善に取り組んでいる。腸内細菌バランスが崩れると体調が悪くなるように、海底の細菌バランスで健全な藻場再生を試みている。海から学ぶことは数多く、現在もなおその広大なフォロンティア領域に魅せられている。海に関わる文化を尊重して、新しいビジネスや経済圏の創出を目指している。NPO和歌ノ浦ブルーエコノミー推進研究機構代表理事、（一社）日本先端科学技術教育人材研究開発機構代表理事。
株式会社FullDepth 代表取締役吉賀 智司氏
2009年国内大手ベンチャーキャピタルに入社。つくば市内の中小企業にて2年間の勤務を経て、2015年に独立。同年より、大学時代の同級生である伊藤昌平（当社共同創業者、現取締役CSO）と共に、深海に潜るロボットの事業化を推進。2016年3月に株式会社FullDepth取締役に就任。現在、代表取締役社長。
３. 人材育成-次世代海洋海事教育とは？
高専から大学院まで、“海の人材”をどう育てるかを議論。奈良工業高等専門学校 校長江崎 修央
鳥羽商船高等専門学校電子機械工学科を卒業後、豊橋技術科学大学大学院で知識情報工学を専攻し博士（工学）を取得。オークマ株式会社勤務を経て1998年に鳥羽商船高専へ着任し、情報機械システム工学科教授としてネットワークや画像情報処理を専門に、水産業支援やAI・IoTを活用した獣害対策など地域に根ざした社会実装研究に取り組んできた。2018年には情報処理学会優秀教育賞を受賞。2026年4月、奈良工業高等専門学校の校長に就任し、AI・情報教育を軸とした教育改革を推進している。
広島商船高等専門学校 准教授岸 拓真
2015年に広島商船高等専門学校商船学科の助教として着任。講師を経て、2023年より現職。現在は海事サイバーセキュリティや教育工学を専門とし、船舶・陸上間の通信分析やインシデント対応演習、人間と自律システムの協調に関する研究に携わる。自律航行船舶の社会実装やAI・クラウドツールを活用した教育・開発環境の構築に注力。さらにSUP（スタンドアップパドル）のスポーツ科学研究など、瀬戸内の海をフィールドにIT・教育・スポーツを横断する多角的なアプローチで、理論と実践を結ぶ次世代の海事人材育成を続けている。
公益財団法人笹川平和財団 海洋政策研究所 海洋政策実現部 特任部長小原 朋尚
神戸大学大学院海事科学研究科修了。海事代理士業務の傍ら、神戸大学、和歌山大学にて海洋実習の指導に従事し、教育現場から海事人材の育成に携わる。2013年より日本で唯一の民間練習帆船「みらいへ」を運航する一般社団法人の理事・運航管理者としてセイル・トレーニングプログラムの企画開発を行い、同船の船長としても長年、企業・学校・環境教育を横断する体験型研修プログラムを約10年間に渡り指導。現在は海洋教育の普及、支援事業に従事。
世界的なセーリング指導団体の日本組織や海洋教育指導団体の理事も務め、海での学びの普及、発展に努めている。
広島大学 教授／海洋・海事未来研究所長睦田 秀実
広島大学大学院先進理工系科学研究科教授、広島大学工学部副工学部長，広島大学海洋・海事未来研究所長。海洋・沿岸工学、環境流体工学、計算力学を専門とし、海洋デジタルツイン、船舶の省エネルギー化・脱炭素化技術、海洋防災・減災に関する研究を推進している。広島大学の教育・研究に従事し、スタンフォード大学およびノルウェー科学技術大学（NTNU）での研究経験も有する。理論・数値シミュレーション・実海域観測を融合した研究を展開するとともに、産学官連携や国際共同研究を通じて、海洋・海事・造船分野のイノベーション創出と次世代人材育成に取り組んでいる。
全国高等専門学校ディープラーニングコンテスト実行委員会（DCON）事務局長岡田 隆太朗
1974年生東京都出身。慶應義塾大学在学中に起業。事業売却後事業会社を連続設立し、2012年 株式会社ABEJAを共同創業。2015年より、IT経営者のコミュニティイベントInfinity Ventures Summitの運営事務局を設立し事務局長に就任（現シニアアドバイザー）。2017年、ディープラーニングの産業活用促進を目的に一般社団法人日本ディープラーニング協会を設立し事務局長に就任。2018年より同理事兼任（現専務理事）。2019年より全国高等専門学校ディープラーニングコンテストを開催。2021年より高専生の起業支援ファンド「DCON Start Up 応援１億円基金」を創設。2025年より一般社団法人AIロボット協会 事務局長を務める。
４. 産学官共創による海の街づくり
政策・都市デザイン・環境技術の視点から、海と共に生きる街の未来を考える。株式会社日本総合研究所 プリンシパル東 博暢
2006年大阪府立大学工学研究科電気情報系専攻博士前期課程修了。同年日本総研入社。2016年2月に日本の成長戦略の基盤となる先進性の高い技術やビジネスアイデアの事業化を支援しイノベーションを推進する異業種連携の事業コンソーシアム「Incubation & Innovation Initiative（III）」を組成し、代表と務めると共に全体統括を行う。スタートアップ支援、オープンイノベーション推進、大学改革やDX推進、産官学金市民連携によるスマートシティ/デジタル田園都市政策の推進に従事する。
その他、外部活動として、政府委員を歴任、浜松市、山梨県、苫小牧市、橿原市、尾道市等、各自治体の首長フェローも務める。
inspiring dots inc. 代表取締役CEO株式会社スペースデータ XDO重松 健
『Cinematic Urbanism』を提唱し、人々のライフスタイルや体験から都市・建築を再構築する都市・建築デザイナー。NYを拠点に20年以上、世界15カ国で都市開発・建築デザインに携わる。都市を物語の舞台として捉え、人々の行動や感情を可視化しながら、AIやデジタルツインを活用したシミュレーションシステムを開発。「好奇心を自由に表現できる都市」の実現を目指したビッグピクチャーを描き、分野を越えて点と点をつなぎ、スタートアップカルチャーを育む。ウォーターフロントを愛し、日本橋再開発を起点に、東京の舟運ネットワーク「東京B-LINE」を提唱。
自由民主党 経済産業部会長小林 史明
「テクノロジーの社会実装で、多様でフェアな社会を実現する」を政治信条に規制改革に注力。行財政改革、労働市場改革、デジタル規制改革、放送・通信改革等に取り組む。岸田政権では党の「新しい資本主義実行本部」において、経済構造改革、スタートアップ政策、社会保障制度改革を中心に、競争政策、党改革も推進。第1-2次岸田内閣でデジタル副大臣兼内閣府副大臣を務め、デジタル臨時行政調査会を創設。事務局長として、アナログ規制の見直しを主導し、一括改正に向けた計画を提言した。菅内閣では内閣府大臣補佐官としてワクチン接種促進事業を担当し、VRSの開発運用を牽引。第2次石破内閣では環境副大臣として、サーキュラーエコノミーの推進を主導した。また、自民党第50代青年局長としても全国組織のデジタル化をリード。現在は自由民主党経済産業部会長として、経済産業・中小企業・スタートアップ・通商・エネルギー分野の政策を統括し、政府・産業界・地方の現場の声をつなぎながら、日本経済の産業競争力強化に向けた政策立案を主導する。
株式会社イノカ 代表取締役CEO高倉 葉太
東京大学工学部を卒業、同大学院暦本純一研究室で機械学習を用いた楽器の練習支援の研究を行う。2019年4月に株式会社イノカを設立。2025年経済産業省が推進するスタートアップ支援プログラム「J-Startup」に選出。サンゴ礁生態系をはじめとした海洋生態系を水槽内に再現する独自の「環境移送技術」を活用し、大企業と協同で生物多様性をテーマとした新規事業の創出を行っている。瀬戸内渚フォーラムを立ち上げ、地域の自然と経済の両立を目指す取り組みも展開。2021年10月より一般財団法人 ロートこどもみらい財団 理事に就任。同年、Forbes JAPAN「30 UNDER 30」に選出。2024年4月より一般財団法人 潮だまり財団 理事に就任。
フリーアナウンサースピーチコンサルタント上坂 嵩
青山学院大学国際政治経済学部卒業。アナウンサーとして、俳優・経営者・政治家など3,000人以上をインタビュー。事件・事故・災害などニュースの最前線でも取材を重ねる。現在は「伝える力」のプロフェッショナルとして企業・行政・大学などで講演・研修を実施し、事業拡大やブランディング、人材育成を支援。キャリア教育にも力を入れ、「名古屋人間力大賞 名古屋市長賞」「青年版国民栄誉賞 環境大臣奨励賞」を受賞。YouTube「上坂嵩の伝える力チャンネル」でも、経営者らとの対談を通じて「伝える力」を発信している。
総合司会
イベントMC・ファシリテーター 下岡優希
広島県呉市出身。海洋・科学技術分野を中心に、イベントMC・ファシリテーターとして活動。専門家や研究者、企業、地域の人々の間に立ち、専門的な知識や技術をわかりやすくひらき、対話や交流を生み出す「サイエンスとコミュニケーションの橋渡し」を得意とする。
呉工業高等専門学校 環境都市工学科・専攻科を経て、広島大学大学院 国際協力研究科にて修士号を取得。海や造船・海事産業が身近にある呉で育った経験を原点に、海洋分野のイベントやプロジェクトに携わる。
参加者・出展者・取材を幅広く募集します
本サミットでは、以下の通り幅広く参加・出展・取材を募集しております。マリンテックサミット参加申し込みはこちら
学生向けワークショップ
学生向けに2つのプログラムを実施。海の未来と自分自身のキャリアを自分の言葉で語り、CM・広報コンテンツの制作にも挑戦します。対象は中学生・高校生・大学生です。１.キャリアワークショップ：海洋の課題と可能性、理系キャリアの選択肢をチームで探究するプログラム。発散・収束のワークを経て、参加者自身の視点でこれからのキャリアを描き、発表します。
２.PR・広報ワークショップ：PR・広報を実践的に学び、学生がマリンテックサミットの広報大使となり、チームで動画を企画・制作し、会場で発信します。
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ピッチコンテスト
海洋技術に取り組むスタートアップ・チームによるピッチ・ピッチ時間：1チーム 3分＋質疑応答2分
・対象：海洋技術に取り組むスタートアップ・チーム（学生チームも歓迎）
・審査員：投資家・経営者など、投資と事業両方の視点で審査
・大賞：賞金10万円 副賞：協賛企業によるメンタリング等
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ポスター展示
マリンテックに関連する研究や企業の取り組みを幅広く展示するポスター発表の参加者を募集しています。 学生の方も参加可能。申し込みフォーム
メディア関係者の皆様へ 当日取材のご案内
パネルトーク・ピッチコンテストに加え、株式会社エイトノットの自律航行システム『エイトノット AI CAPTAIN System』を搭載した船舶への乗船体験も実施します（当日整理券配布・先着順）。見どころの多い2日間です。申し込みフォーム
マリンテックインキュベーター協議会（事務局：うみらぼ株式会社）について
三重県志摩市の英虞湾で、長年使われていなかった真珠養殖の場を再生するプロジェクトを起点に発足。「マリンテックを軸に地方を元気にする」ことを掲げ、MarineTech Summitの主催のほか、海洋技術の実証フィールド提供等の活動を行っています。将来的には47都道府県へのマリンテックネットワーク拡大を目指しています。本件に関するお問い合わせ先
マリンテックサミット運営事務局（うみらぼ株式会社）e-mail：contact@umilabo.co.jp
