～予約データと会員情報の連携により、快適な予約体験とデータに基づく自動販促を両立～
世界中のレストランとゲストをつなぐプラットフォーム「TableCheck」を提供する株式会社TableCheck（本社：東京都中央区、代表取締役社長 CEO：谷口 優、以下「TableCheck」）は、ビートレンド株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：井上 英昭、以下「ビートレンド」）が提供する外部システム連携サービス「betrend connect」に参画し、スマートCRMプラットフォーム「betrend」とのシステム連携を開始しました。
betrendとTableCheckの連携イメージ
本連携の利用にあたり、飲食店は、予約データをシームレスにCRMへ取り込むことが可能となります。これにより、来店後のフォローアップや予約データに基づいたパーソナライズ販促を、より容易かつスピーディーに実施できるようになります。
連携の背景
近年、飲食業界では予約管理とCRMを連携させ、来店前後を通じた顧客コミュニケーションを実現するニーズが高まっています。TableCheckは予約・顧客管理基盤として、飲食店のデータ活用をさらに強化するため、本連携を実現しました。
本連携の主な特長
1. 予約データとCRMデータの自動連携による顧客体験の向上
2. 予約時の入力負荷軽減
3. 自動販促・ポイント付与・プッシュ通知によるリピート促進
予約データとCRMデータの自動連携による顧客体験の向上
予約情報がbetrendへ自動連携され、来店頻度や利用店舗などの情報を統合活用したパーソナライズコミュニケーションが可能になります。
予約入力の入力負荷削減
会員情報と予約システムが連携し、予約時の氏名や連絡先などの入力が自動化され、予約時の入力不可を軽減できます。
自動販促・ポイント付与とプッシュ通知によるリピート促進
ポイント付与、自動メール送信機能（サンクスメール）、再来店促進配信、予約前日通知などを自動化し、業務効率とリピート率向上を支援します。
また、TableCheckの来店後サンクスメール、EDM機能、予約完了画面のカスタマイズ機能と組み合わせることで、予約利用者を「betrend」会員証アプリへスムーズに誘導することが可能です。これにより、飲食店は会員基盤の拡大と継続的な顧客接点の構築を実現できます。
本連携の利用条件について
本連携は、TableCheckをご利用の飲食店がオプション機能としてご利用いただけます。本連携の利用には、ビートレンドが提供する「betrend」の契約締結および「betrend」会員証アプリとの連携設定が必要となります。
今後の展望
TableCheckは今後も外部サービスとの連携を強化し、データ活用による飲食店の収益向上とゲスト体験向上を支援します。
TableCheckについて
世界中のレストランとゲストをつなぐ、飲食店向けの次世代予約・顧客管理プラットフォームです。世界約14,000軒以上の店舗で導入され、23言語に対応するなど、国内のみならずグローバルな予約管理を支援します。送客手数料ゼロの公式ウェブ予約機能に加え、「キャンセルプロテクション」による無断キャンセル対策、クレジットカード情報の事前登録でスマートな会計を実現する「TableCheck Pay」など、飲食店の収益最大化とオペレーションの効率化を両立する機能を多数搭載しています。また、詳細な顧客データの蓄積・分析ツール「インサイト予測」を活用することで、感覚的な経営からデータに基づいた戦略的なマーケティングへの転換を可能にします。
https://www.tablecheck.com/ja/join/
betrend connectについて
ビートレンドではこれまで、変化し続ける顧客接点や購買行動に対応する企業様の店舗運営をサポートするため、様々な外部システムとの連携を強化してまいりました。これら連携済みのシステムをパートナープログラム「betrend connect」として体系化することで、導入企業様は費用負担を抑えつつ、連携可能なラインナップを容易に把握できるようになります。これにより、店舗DXやOMOの実現をさらに身近なものとして後押しすることを目指しています。
スマートCRMプラットフォーム「betrend」について
ビートレンドが提供する、スマートフォン・携帯電話を活用し、企業がお客様へ情報配信可能なスマートCRMシステムです。スマートフォンアプリのプッシュ通知やメール、LINEなどのマルチコンタクトチャネルを有し、最適な情報配信手段を利用できます。また、ご利用金額・ポイント・来店などの行動履歴を分析・活用し、お客様にあわせた効率的なマーケティング施策を支援します。飲食・小売・サービス業を中心に幅広い業種・業態での導入実績がございます。
「betrend」サービス紹介動画：https://youtu.be/T6UYt4Q2gys
「betrend」×「LINEミニアプリ」連携紹介動画：https://youtu.be/tb8FAwCEY74
サービスサイト：https://www.betrend.com
ビートレンド株式会社について
ビートレンドは、スマートフォン・タブレット・携帯電話などを活用し、企業が顧客との接点を統合的に管理・運用可能なスマートCRMを実現するプラットフォーム「betrend」を開発。2000年の創業以来、マーケティング手法の変化に対応し機能追加を行い、流通業や飲食・サービス業を中心に導入されています。情報セキュリティマネジメントシステム(ISMS(ISO27001))認証取得のシステム運用とプライバシーマーク取得の個人情報管理体制により、安全で信頼性の高いシステムを提供しています。
https://www.betrend.com/company
株式会社TableCheck
TableCheckは、「Dining Connected ～世界中のレストランとゲストをつなぐプラットフォーム～」をミッションに事業を展開する日本発レストランテックカンパニーです。テクノロジーを活用した次世代の「おもてなし」を実現します。現在、展開している主なサービスは、飲食店向け予約・顧客管理システムと、ゲスト向け飲食店検索・予約サイトです。24時間365日リアルタイムの空席情報を把握することで、飲食店にもゲストにもより良いレストラン体験の実現をサポートしています。
会社名 ：株式会社TableCheck（カブシキガイシャテーブルチェック）
所在地 ：東京都中央区銀座2丁目15番2号 KR GinzaII5F
コーポレートサイト ：https://www.tablecheck.com/ja/company/
設立年月 ：2011年3月
資本金 ：1億円（累計調達総額17.89億円）
事業内容 ：クラウド型レストランマネジメントシステム及び飲食店検索・ネット予約システ
ムの開発・提供
拠点 ：日本２拠点：東京（本社）、大阪。海外９拠点：韓国、シンガポール、
インドネシア、タイ、UAE、オーストラリア、香港、中国、インド
本プレスリリースに記載されている会社名、商品名およびサービス名は、各社の商標または登録商標です。
本プレスリリースに含まれる将来に関する記述は、作成日時点における当社の予測、見解または期待に基づくものであり、実際の結果はこれらと大きく異なる可能性があります。当社はこれらの記述の正確性または完全性を保証するものではありません。
世界中のレストランとゲストをつなぐプラットフォーム「TableCheck」を提供する株式会社TableCheck（本社：東京都中央区、代表取締役社長 CEO：谷口 優、以下「TableCheck」）は、ビートレンド株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：井上 英昭、以下「ビートレンド」）が提供する外部システム連携サービス「betrend connect」に参画し、スマートCRMプラットフォーム「betrend」とのシステム連携を開始しました。
betrendとTableCheckの連携イメージ
本連携の利用にあたり、飲食店は、予約データをシームレスにCRMへ取り込むことが可能となります。これにより、来店後のフォローアップや予約データに基づいたパーソナライズ販促を、より容易かつスピーディーに実施できるようになります。
連携の背景
近年、飲食業界では予約管理とCRMを連携させ、来店前後を通じた顧客コミュニケーションを実現するニーズが高まっています。TableCheckは予約・顧客管理基盤として、飲食店のデータ活用をさらに強化するため、本連携を実現しました。
本連携の主な特長
1. 予約データとCRMデータの自動連携による顧客体験の向上
2. 予約時の入力負荷軽減
3. 自動販促・ポイント付与・プッシュ通知によるリピート促進
予約データとCRMデータの自動連携による顧客体験の向上
予約情報がbetrendへ自動連携され、来店頻度や利用店舗などの情報を統合活用したパーソナライズコミュニケーションが可能になります。
予約入力の入力負荷削減
会員情報と予約システムが連携し、予約時の氏名や連絡先などの入力が自動化され、予約時の入力不可を軽減できます。
自動販促・ポイント付与とプッシュ通知によるリピート促進
ポイント付与、自動メール送信機能（サンクスメール）、再来店促進配信、予約前日通知などを自動化し、業務効率とリピート率向上を支援します。
また、TableCheckの来店後サンクスメール、EDM機能、予約完了画面のカスタマイズ機能と組み合わせることで、予約利用者を「betrend」会員証アプリへスムーズに誘導することが可能です。これにより、飲食店は会員基盤の拡大と継続的な顧客接点の構築を実現できます。
本連携の利用条件について
本連携は、TableCheckをご利用の飲食店がオプション機能としてご利用いただけます。本連携の利用には、ビートレンドが提供する「betrend」の契約締結および「betrend」会員証アプリとの連携設定が必要となります。
今後の展望
TableCheckは今後も外部サービスとの連携を強化し、データ活用による飲食店の収益向上とゲスト体験向上を支援します。
TableCheckについて
世界中のレストランとゲストをつなぐ、飲食店向けの次世代予約・顧客管理プラットフォームです。世界約14,000軒以上の店舗で導入され、23言語に対応するなど、国内のみならずグローバルな予約管理を支援します。送客手数料ゼロの公式ウェブ予約機能に加え、「キャンセルプロテクション」による無断キャンセル対策、クレジットカード情報の事前登録でスマートな会計を実現する「TableCheck Pay」など、飲食店の収益最大化とオペレーションの効率化を両立する機能を多数搭載しています。また、詳細な顧客データの蓄積・分析ツール「インサイト予測」を活用することで、感覚的な経営からデータに基づいた戦略的なマーケティングへの転換を可能にします。
https://www.tablecheck.com/ja/join/
betrend connectについて
ビートレンドではこれまで、変化し続ける顧客接点や購買行動に対応する企業様の店舗運営をサポートするため、様々な外部システムとの連携を強化してまいりました。これら連携済みのシステムをパートナープログラム「betrend connect」として体系化することで、導入企業様は費用負担を抑えつつ、連携可能なラインナップを容易に把握できるようになります。これにより、店舗DXやOMOの実現をさらに身近なものとして後押しすることを目指しています。
スマートCRMプラットフォーム「betrend」について
ビートレンドが提供する、スマートフォン・携帯電話を活用し、企業がお客様へ情報配信可能なスマートCRMシステムです。スマートフォンアプリのプッシュ通知やメール、LINEなどのマルチコンタクトチャネルを有し、最適な情報配信手段を利用できます。また、ご利用金額・ポイント・来店などの行動履歴を分析・活用し、お客様にあわせた効率的なマーケティング施策を支援します。飲食・小売・サービス業を中心に幅広い業種・業態での導入実績がございます。
「betrend」サービス紹介動画：https://youtu.be/T6UYt4Q2gys
「betrend」×「LINEミニアプリ」連携紹介動画：https://youtu.be/tb8FAwCEY74
サービスサイト：https://www.betrend.com
ビートレンド株式会社について
ビートレンドは、スマートフォン・タブレット・携帯電話などを活用し、企業が顧客との接点を統合的に管理・運用可能なスマートCRMを実現するプラットフォーム「betrend」を開発。2000年の創業以来、マーケティング手法の変化に対応し機能追加を行い、流通業や飲食・サービス業を中心に導入されています。情報セキュリティマネジメントシステム(ISMS(ISO27001))認証取得のシステム運用とプライバシーマーク取得の個人情報管理体制により、安全で信頼性の高いシステムを提供しています。
https://www.betrend.com/company
株式会社TableCheck
TableCheckは、「Dining Connected ～世界中のレストランとゲストをつなぐプラットフォーム～」をミッションに事業を展開する日本発レストランテックカンパニーです。テクノロジーを活用した次世代の「おもてなし」を実現します。現在、展開している主なサービスは、飲食店向け予約・顧客管理システムと、ゲスト向け飲食店検索・予約サイトです。24時間365日リアルタイムの空席情報を把握することで、飲食店にもゲストにもより良いレストラン体験の実現をサポートしています。
会社名 ：株式会社TableCheck（カブシキガイシャテーブルチェック）
所在地 ：東京都中央区銀座2丁目15番2号 KR GinzaII5F
コーポレートサイト ：https://www.tablecheck.com/ja/company/
設立年月 ：2011年3月
資本金 ：1億円（累計調達総額17.89億円）
事業内容 ：クラウド型レストランマネジメントシステム及び飲食店検索・ネット予約システ
ムの開発・提供
拠点 ：日本２拠点：東京（本社）、大阪。海外９拠点：韓国、シンガポール、
インドネシア、タイ、UAE、オーストラリア、香港、中国、インド
本プレスリリースに記載されている会社名、商品名およびサービス名は、各社の商標または登録商標です。
本プレスリリースに含まれる将来に関する記述は、作成日時点における当社の予測、見解または期待に基づくものであり、実際の結果はこれらと大きく異なる可能性があります。当社はこれらの記述の正確性または完全性を保証するものではありません。
