２０２２年４月２６日
代表的なESG 指数「FTSE Blossom Japan Sector Relative Index」の
構成銘柄に選定
株式会社ヤクルト本社（社長 成田 裕）は、この度「FTSE Blossom Japan Sector Relative Index」の構成銘柄に選定されましたのでお知らせします。
グローバルインデックスプロバイダーであるFTSE Russell により構築された「FTSE Blossom JapanSector Relative Index」は、各セクターにおいて相対的に、環境、社会、ガバナンス(ESG)の対応に優れた日本企業のパフォーマンスを反映するインデックスで、セクター・ニュートラルとなるよう設計されています。また、低炭素経済への移行を促進するため、特に温室効果ガス排出量の多い企業については、TPI※1経営品質スコアにより改善の取り組みが評価される企業のみが選定されています。
本インデックスについては、企業の気候変動リスクや機会に対する経営姿勢を評価した点などが考慮され、年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）が採用する新たなESG 総合指数としても選定されています。
なお、当社はGPIFが採用する国内株式を対象とするESG指数※2のうち、「FTSE Blossom Japan Index」および「S&P/JPX カーボンエフィシエント指数」にも組み入れられています。
ヤクルトグループは、水、土壌、大気、動植物、そして人々が織り成す社会、これらすべてが健康であって初めて、人は健康的に生活できるのであり、健全な社会が築かれると考えています。
地球温暖化、環境汚染、資源の枯渇、生物多様性の損失など、地球環境が危機的状況にある中で、２０２１年３月に制定した「ヤクルトグループ 環境ビジョン」に基づき、環境に負荷を与えずに事業活動を行うこと、そして、いつまでも人と地球が共に暮らせる社会をつくることを追求していきます。
その具体的な取り組み例として、２０２２年４月から国内１２工場での購入電力をすべて再生可能エネルギー電力に切り替えています。また、湘南化粧品工場においても同様に、２０２２年７月を目途に切り替えを予定しており、温室効果ガス排出量の削減を推進していきます。
また、環境分野のみならず、マテリアリティ（重要課題）である「イノベーション」、「地域社会との共生」、「サプライチェーンマネジメント」にも注力しており、イノベーションを実現するための研究開発の促進、バリューチェーンにおける人権デュー・ディリジェンスの実施など、社会の持続可能性の向上のため、積極的に取り組みを推進していきます。
・年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）による関連リリース
https://www.gpif.go.jp/esg-stw/20220330_esg_adopt_jp.pdf
・FTSE Blossom Japan Sector Relative Index
https://www.ftserussell.com/products/indices/blossom-japan
・ヤクルトＣＳＲレポート２０２１
https://www.yakult.co.jp/csr/download/pdf/csr2021.pdf
※1：TPI
Transition Pathway Initiative の略。低炭素経済への移行に対する企業の準備状況を評価し、気候変動への取り組みを支援するために2017 年に英国のアセットオーナーの主導により設立されたイニシアティブ。
※2：GPIF が採用する国内株式を対象とするESG 指数
「FTSE Blossom Japan Index」「FTSE Blossom Japan Sector Relative Index」「MSCI ジャパンESG セレクト・リーダーズ指数」「MSCI 日本株女性活躍指数（WIN）」「S&P/JPX カーボンエフィシエント指数」
以 上
代表的なESG 指数「FTSE Blossom Japan Sector Relative Index」の
構成銘柄に選定
株式会社ヤクルト本社（社長 成田 裕）は、この度「FTSE Blossom Japan Sector Relative Index」の構成銘柄に選定されましたのでお知らせします。
グローバルインデックスプロバイダーであるFTSE Russell により構築された「FTSE Blossom JapanSector Relative Index」は、各セクターにおいて相対的に、環境、社会、ガバナンス(ESG)の対応に優れた日本企業のパフォーマンスを反映するインデックスで、セクター・ニュートラルとなるよう設計されています。また、低炭素経済への移行を促進するため、特に温室効果ガス排出量の多い企業については、TPI※1経営品質スコアにより改善の取り組みが評価される企業のみが選定されています。
本インデックスについては、企業の気候変動リスクや機会に対する経営姿勢を評価した点などが考慮され、年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）が採用する新たなESG 総合指数としても選定されています。
なお、当社はGPIFが採用する国内株式を対象とするESG指数※2のうち、「FTSE Blossom Japan Index」および「S&P/JPX カーボンエフィシエント指数」にも組み入れられています。
ヤクルトグループは、水、土壌、大気、動植物、そして人々が織り成す社会、これらすべてが健康であって初めて、人は健康的に生活できるのであり、健全な社会が築かれると考えています。
地球温暖化、環境汚染、資源の枯渇、生物多様性の損失など、地球環境が危機的状況にある中で、２０２１年３月に制定した「ヤクルトグループ 環境ビジョン」に基づき、環境に負荷を与えずに事業活動を行うこと、そして、いつまでも人と地球が共に暮らせる社会をつくることを追求していきます。
その具体的な取り組み例として、２０２２年４月から国内１２工場での購入電力をすべて再生可能エネルギー電力に切り替えています。また、湘南化粧品工場においても同様に、２０２２年７月を目途に切り替えを予定しており、温室効果ガス排出量の削減を推進していきます。
また、環境分野のみならず、マテリアリティ（重要課題）である「イノベーション」、「地域社会との共生」、「サプライチェーンマネジメント」にも注力しており、イノベーションを実現するための研究開発の促進、バリューチェーンにおける人権デュー・ディリジェンスの実施など、社会の持続可能性の向上のため、積極的に取り組みを推進していきます。
・年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）による関連リリース
https://www.gpif.go.jp/esg-stw/20220330_esg_adopt_jp.pdf
・FTSE Blossom Japan Sector Relative Index
https://www.ftserussell.com/products/indices/blossom-japan
・ヤクルトＣＳＲレポート２０２１
https://www.yakult.co.jp/csr/download/pdf/csr2021.pdf
※1：TPI
Transition Pathway Initiative の略。低炭素経済への移行に対する企業の準備状況を評価し、気候変動への取り組みを支援するために2017 年に英国のアセットオーナーの主導により設立されたイニシアティブ。
※2：GPIF が採用する国内株式を対象とするESG 指数
「FTSE Blossom Japan Index」「FTSE Blossom Japan Sector Relative Index」「MSCI ジャパンESG セレクト・リーダーズ指数」「MSCI 日本株女性活躍指数（WIN）」「S&P/JPX カーボンエフィシエント指数」
以 上
