
2025年5月27日ドラッグストア徹底研究セミナー
ドラッグストア各社の最新動向と今後の成長戦略をおさえつつ、メーカーが、ラッグストア各社に提案する上で押さえておくべきポイントやバイヤーとの信頼関係を構築する上でのポイントをお伝えします。
メーカーとして、ドラックストアとの取組強化を実現する上で、ドラッグストアがメーカーに期待している事や取り組み強化のヒントをもお伝えします。
■本セミナーで得られること
- ドラッグストア主要企業各社の最新トレンドと成長の背景
- ドラックストアバイヤーが求める提案の本質や評価基準の理解
- データを活用した説得力のある提案の仕方
- メーカーに求められる付加価値提案の成功事例
- 店頭とオンラインを融合させたオムニチャネル戦略の具体策
詳細を見る
講師:荒木 伸一郎Next.Stage.Create.研究所 代表
1999年関西基盤のドラッグストア入社。店長・ブロック長と現場・マネジメント経験を経て商品部バイヤー・チーフバイヤーへ。健康食品・化粧品・医薬品・衛生・介護・ベビーとHBCを網羅。
2016年5月~広告代理店にて小売向けコンサルティング。
2017年10月~独立開業し現在6期目へ突入。
現在は、営業強化(商談スキル・人間力)研修やブランドストーリー(戦略~店頭着地)まで 製品を「伝える」手段に特化したコンサルティング・研修を実施。
セミナープログラム
1.ドラッグストア市場の現状と今後の展望1. ドラッグストア市場の最新動向と成長の背景
- 主要ドラッグストアチェーンの決算速報と各社の戦略的方向性
2. 利益構造の変化とプライベートブランド(PB)の進化~NBブランドとの共存戦略
3. 「ヘルス&ウェルネス」の拡大と新たな市場機会~フード&ドラックの変化
- OTC医薬品・サプリメント・機能性食品・セルフメディケーション市場の進化
- フード&ドラッグの展開と健康訴求型食品の新たな可能性
4. デジタル化・ECとの連携強化とリテールメディアの活用
- オムニチャネル戦略の進化に向けた自社アプリ・ECの進化と課題
5. 地域密着型戦略と市場の今後の展望
- 地域特化型の品揃えとサービス強化による競争優位性&地域コミュニティとの連携とドラッグストアの役割の変化
2.必見!提案を成功させるドラッグストア営業の極意
1. バイヤーが求める提案の本質と評価基準
- 競争環境の中で、他社との差別化を示す戦略の組み立て方
2. データを活用した説得力のある提案の仕方~売場提案のストーリー構築
3. バイヤーとの信頼関係構築のカギ・・・データ活用以上に大切な○○
- 取引拡大のためのコミュニケーションのコツ&バイヤーの本音を引き出す交渉術
4. 価格改定後の市場変化に対応するメーカーの実践戦略
- 値上げ後の販売維持に向けた戦略的アプローチ手法
- 消費者の価格意識の変化に対応する提案手法
3.ドラッグストアの成長に向けてメーカーに期待されていること
1. 新しい価値を提案するメーカーの役割
- 市場変化に対応するためのメーカーの使命とは?
- 価格競争を超えた、価値創造型の提案が求められる理由とは?
2. バイヤー視点での商品評価基準の変化と本質
- 変わるもの:消費者ニーズの変化、環境配慮、DX対応 など
- 変わらないもの:売上貢献度、利益率、店舗運営のしやすさ
3. 付加価値提案を成功させるメーカーの共通点
- 差別化を生む「価値提案型」とは?
- PB商品や競合商品に対抗するための戦略的アプローチ
4. 店頭プロモーションとオンライン施策の融合はどこまで可能か?
- 店頭とECを融合したオムニチャネル戦略~
デジタル販促とリアル施策の効果的な組み合わせと期待する効果
開催概要:
開催日時:2025年5月27日(火) 13:00~17:00
開催方法:ZOOM社ウェビナーを使用したWEBセミナーです
受講料:お一人様あたり 33,000円(税込)
詳細を見る

マーケティング研究協会
主催会社:株式会社マーケティング研究協会
マーケティング研究協会は1960年の設立より、マーケティング志向をもった人財・組織の育成と、お客様に選ばれ続けるための仕組みづくりを、「マーケティング支援」「BtoC営業力強化」「BtoB営業力強化」という3つの領域を中心に、公開セミナー・企業内研修・コンサルティング等様々な手法でご支援しております。
上記のセミナーは企業内研修としても実施することが可能です。お気軽にお問い合わせください。
【会社概要】
株式会社マーケティング研究協会
105-0012 東京都港区芝大門1丁目2番8号 COSMIC BLDG 2F
代表取締役:平林 信吾
事業内容: 教育研修事業・マーケティングリサーチ事業・コンサルティング事業・公開セミナー事業・企画制作事業
設立: 1962年
https://www.marken.co.jp/