「喜多方ラーメン坂内」をはじめ国内外で多様なジャンルの飲食店事業を手掛ける株式会社麺食(本社：東京都品川区、代表取締役社長：中原 誠) 代表取締役社長 中原誠は、2025年4月11日(金)に書籍『日本食GLOBALIZATION』出版いたします。
日本のご当地ラーメンのひとつとして親しまれている「喜多方ラーメン坂内」を展開するラーメンチェーン、株式会社麺食は、2代目社長・中原 誠が2012年に就任した2年後、海外1号店となる「喜多方ラーメン坂内 コスタメサ店」をアメリカにオープンしました。当時、現地ではとんこつ味のラーメン店がすでに多く存在しており、あっさり味のラーメンでは勝ち目はないと言われていました。
2025年4月現在、当社はラーメン店をはじめ、和食料理、カレー等、“日本食“業態の海外出店を拡大しております。今では和食がユネスコ無形文化遺産に登録されるなど、日本の食文化は世界中で人気を博していますが、現地企業による運営で、日本人が想像もしないような”日本食”が提供されている現実があります。本書では、海外で「日本人発の日本食」の価値に気付いた2代目社長が取り組んだ、「左脳」を活かし、今までの感覚的な経営を払拭したマーケティング事例をご紹介しております。また、飲食業界をはじめとする日本の深刻な人材不足の解消策と発見、そして当社が目指す日本と各国との循環システムの構築ノウハウ等、海外市場でも開拓の可能性を追求し続ける経営戦略を詳述しています。
全章を通じて、“日本食”の美味しさや楽しさは海外の方たちを笑顔にすることができるということ、そして、そこには業界を担う私達にとって大きなチャンスが眠っているということをお伝えします。人口が減少していくという日本の外食産業が抱える閉塞感を打破し、海外で活躍したいと願う方へのメッセージを込めて、業界に携わる多くの方々に読んでいただきたい一冊です。
■書籍概要
・タイトル：日本食GLOBALIZATION
・著者：中原 誠
・発売日 ：2025年4月11日（金）
・価格：1,760円（本体1,600円＋税10%）
・発行：株式会社 幻冬舎メディアコンサルティング
・出版：株式会社 幻冬舎
・頁数：200ページ
・判型：四六
・ISBN-10：4344948181
・ISBN-13：978-4344948181
・ご購入はこちらから：https://amzn.asia/d/hulouWI
・販売エリア：全国の書店にて順次販売
■目次
・はじめに
・序章：「日本人発の日本食」の価値を確信した、忘れられない海外での光景ーー。
・1章 ：日本食で成功している海外企業ーー。「日本人発」が軒並み失敗してしまう原因とは
・2章 ：マーケティング、ブランディング、マネジメント…… 海外で負け続きの「日本人発の日本食」に欠けていた「左脳経営」
・3章 ：「日本食」というコンテンツは、日本人が想像しているよりも需要があるーー。グローバルな人材育成で、日本食は世界を席巻できる
・4章 ：日本食GLOBALIZATIONーー。若者たちが世界に飛び出すことで、日本食の価値はさらに上がる
・おわりに
■著者プロフィール
株式会社麺食
代表取締役社長 中原 誠
1973年埼玉県生まれ。1997年東京都立大学卒業後、第一勧業銀行(現みずほ銀行)に入行。その後、株式会社ベンチャー・リンク、株式会社グルーバルダイニングを経て、2005年株式会社麺食へ入社。2012年6月、創業者である父・中原 明(現代表取締役会長)から引き継ぐ形で代表取締役社長に就任。
福島県喜多方市の「坂内食堂」にルーツを持ち、祖業ともいえる「喜多方ラーメン坂内」のチェーン展開を主軸として据えながら、アジア各国の料理、スペイン料理、和食と広くジャンルを揃えた事業を展開し、2014年には自社初の海外1号店を米国に出店。現在はヨーロッパなど各国への本格進出を始める。
■会社概要
■会社名：株式会社麺食
■代表者：代表取締役社長 中原 誠
■本社所在地：東京都品川区東大井2-13-8 ケイヒン東大井ビル10階
■URL：https://mensyoku.co.jp/
■事業内容：
・飲食店開発、運営※2025年1月末時点
「喜多方ラーメン坂内」国内67店舗、海外9店舗
「８８亞細亞」国内2店舗
「ヴェトナム・アリス」国内1店舗
「そば処 笑庵（しょうあん）」国内1店舗
「Bar de Ollaria（バル デ オジャリア）」国内1店舗
「Tokyo Katsu Curry」米国１店舗
「いろは」独国１店舗
・外国人人財紹介、支援事業
・卸売事業
【株式会社麺食】
『「食を通じた気持ちの温もり」を伝えることで世界中の人々を笑顔にする』という理念のもと、祖業である「喜多方ラーメン坂内」を筆頭に、アジア各国料理の多彩な店舗展開や、現地で厳選し調達した豚肉をはじめとする食材と自社開発商品の卸事業、外国人人財の紹介、事業再生への取り組みを行っています。日本が生み出す食のコンテンツの可能性を信じ、飲食に関連する幅広い事業をグローバルに展開しています。
日本のご当地ラーメンのひとつとして親しまれている「喜多方ラーメン坂内」を展開するラーメンチェーン、株式会社麺食は、2代目社長・中原 誠が2012年に就任した2年後、海外1号店となる「喜多方ラーメン坂内 コスタメサ店」をアメリカにオープンしました。当時、現地ではとんこつ味のラーメン店がすでに多く存在しており、あっさり味のラーメンでは勝ち目はないと言われていました。
2025年4月現在、当社はラーメン店をはじめ、和食料理、カレー等、“日本食“業態の海外出店を拡大しております。今では和食がユネスコ無形文化遺産に登録されるなど、日本の食文化は世界中で人気を博していますが、現地企業による運営で、日本人が想像もしないような”日本食”が提供されている現実があります。本書では、海外で「日本人発の日本食」の価値に気付いた2代目社長が取り組んだ、「左脳」を活かし、今までの感覚的な経営を払拭したマーケティング事例をご紹介しております。また、飲食業界をはじめとする日本の深刻な人材不足の解消策と発見、そして当社が目指す日本と各国との循環システムの構築ノウハウ等、海外市場でも開拓の可能性を追求し続ける経営戦略を詳述しています。
全章を通じて、“日本食”の美味しさや楽しさは海外の方たちを笑顔にすることができるということ、そして、そこには業界を担う私達にとって大きなチャンスが眠っているということをお伝えします。人口が減少していくという日本の外食産業が抱える閉塞感を打破し、海外で活躍したいと願う方へのメッセージを込めて、業界に携わる多くの方々に読んでいただきたい一冊です。
■書籍概要
・タイトル：日本食GLOBALIZATION
・著者：中原 誠
・発売日 ：2025年4月11日（金）
・価格：1,760円（本体1,600円＋税10%）
・発行：株式会社 幻冬舎メディアコンサルティング
・出版：株式会社 幻冬舎
・頁数：200ページ
・判型：四六
・ISBN-10：4344948181
・ISBN-13：978-4344948181
・ご購入はこちらから：https://amzn.asia/d/hulouWI
・販売エリア：全国の書店にて順次販売
■目次
・はじめに
・序章：「日本人発の日本食」の価値を確信した、忘れられない海外での光景ーー。
・1章 ：日本食で成功している海外企業ーー。「日本人発」が軒並み失敗してしまう原因とは
・2章 ：マーケティング、ブランディング、マネジメント…… 海外で負け続きの「日本人発の日本食」に欠けていた「左脳経営」
・3章 ：「日本食」というコンテンツは、日本人が想像しているよりも需要があるーー。グローバルな人材育成で、日本食は世界を席巻できる
・4章 ：日本食GLOBALIZATIONーー。若者たちが世界に飛び出すことで、日本食の価値はさらに上がる
・おわりに
■著者プロフィール
株式会社麺食
代表取締役社長 中原 誠
1973年埼玉県生まれ。1997年東京都立大学卒業後、第一勧業銀行(現みずほ銀行)に入行。その後、株式会社ベンチャー・リンク、株式会社グルーバルダイニングを経て、2005年株式会社麺食へ入社。2012年6月、創業者である父・中原 明(現代表取締役会長)から引き継ぐ形で代表取締役社長に就任。
福島県喜多方市の「坂内食堂」にルーツを持ち、祖業ともいえる「喜多方ラーメン坂内」のチェーン展開を主軸として据えながら、アジア各国の料理、スペイン料理、和食と広くジャンルを揃えた事業を展開し、2014年には自社初の海外1号店を米国に出店。現在はヨーロッパなど各国への本格進出を始める。
■会社概要
■会社名：株式会社麺食
■代表者：代表取締役社長 中原 誠
■本社所在地：東京都品川区東大井2-13-8 ケイヒン東大井ビル10階
■URL：https://mensyoku.co.jp/
■事業内容：
・飲食店開発、運営※2025年1月末時点
「喜多方ラーメン坂内」国内67店舗、海外9店舗
「８８亞細亞」国内2店舗
「ヴェトナム・アリス」国内1店舗
「そば処 笑庵（しょうあん）」国内1店舗
「Bar de Ollaria（バル デ オジャリア）」国内1店舗
「Tokyo Katsu Curry」米国１店舗
「いろは」独国１店舗
・外国人人財紹介、支援事業
・卸売事業
【株式会社麺食】
『「食を通じた気持ちの温もり」を伝えることで世界中の人々を笑顔にする』という理念のもと、祖業である「喜多方ラーメン坂内」を筆頭に、アジア各国料理の多彩な店舗展開や、現地で厳選し調達した豚肉をはじめとする食材と自社開発商品の卸事業、外国人人財の紹介、事業再生への取り組みを行っています。日本が生み出す食のコンテンツの可能性を信じ、飲食に関連する幅広い事業をグローバルに展開しています。
